企業の8割が「優秀な人材はいるのに、成果が出ない」　月刊総務調査

『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務（所在地：東京都千代田区、代表取締役：薄井浩子）は、全国の総務担当者を対象に「チームビルディングの実態に関する調査」を実施。本調査では、8割超の企業が「優秀な人材はいるにもかかわらず、チームとして十分な成果を発揮できていない」と感じていることが明らかになった。

調査概要

調査名称：チームビルディングの実態に関する調査
調査機関：株式会社月刊総務調査
調査対象：『月刊総務』読者／「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか
調査方法：Webアンケート
調査期間：2026年6月11日〜2026年6月18日
有効回答数：129件
出典元：8割の企業が「優秀な人材はいるのに成果が出ない」。チームビルディングを成果につなげる（株式会社月刊総務）

組織課題は「部門間連携」

本調査では「優秀な人材はいるにもかかわらず、チームとして十分な成果を発揮できていない」と感じることがあるかを質問。「とても感じる（29.5％）」「やや感じる（51.9％）」が、合わせて81.4％に達した。

個々の従業員が高い能力を持っていても、それを組織としての成果に結び付けられていない企業が多いようだ。

自社の組織課題については「部門間の連携不足（64.3％）」が最多に。次いで「個人最適になりやすい（54.3％）」「管理職のマネジメント力不足（52.7％）」「情報共有不足（52.7％）」が上位に挙げられている。個人の能力だけでなく、部門や従業員同士が協働するための環境づくりが課題となっていることがわかった。

取り組み企業の8割超が組織課題への効果を実感

こうした中、チームビルディングに「積極的に取り組んでいる（13.2％）」「一部取り組んでいる（34.1％）」と回答する企業は47.3％にとどまった。一方で「チームビルディングが何かわからない」との回答も11.6％あり、取り組み以前に概念への理解を深める必要性も見えている。

チームビルディングに取り組んでいる企業が実施している施策としては「1on1ミーティング（77.0％）」「研修・ワークショップ（67.2％）」「社内イベント・懇親会（63.9％）」などが多いようだ。

チームビルディング「組織課題の解決につながっている」8割超

また、チームビルディングに取り組む目的では「コミュニケーションの活性化（70.5％）」「チームとしての成果向上（67.2％）」「部門間連携の強化（55.7％）が上位に。

さらに、実際にチームビルディングが「組織課題の解決につながっている」と回答した企業は、83.6％に上った。

感じている変化について質問した項目では、チームビルディングにより従業員同士の関係性だけでなく、組織内の情報共有や部門間連携にも変化が生じている様子がみられている。

効果測定は約6割、今後は「部門横断」の取り組みへ

チームビルディング施策の効果については「定量・定性の両面で測定している（27.9％）」「定性のみ測定している（26.2％）」「定量のみ測定している（6.6％）」と、合わせて60.7％が何らかの効果測定を実施していた。重視する指標としては「チームとしての成果（51.4％）」「従業員エンゲージメント（48.6％）」「業績への貢献（45.9％）」が上位に挙げられている。

一方、チームビルディングを実施していない企業では「何から始めればよいかわからない（32.1％）」「他の業務を優先している（30.2％）」「適切な施策がわからない（26.4％）」と、具体的な施策や進め方が見えないことが取り組みの障壁になっているようだ。

さらに、今後チームビルディングを強化したい企業が88.4％に達したことも判明。強化したい施策では「研修・ワークショップ（47.4％）」が最も多かった。次いで「部署間交流会・ナレッジ共有会（43.0％）」「部門横断プロジェクト（37.7％）」が続き、学習機会や部門を越えた協働を促す取り組みへの関心が高まっている様子がみられた。

まとめ

本調査からは「優秀な人材がいること」と「組織として成果を出せること」は必ずしも一致しない実態が見えてきた。特に「部門間の連携不足」や「個人最適」といった課題が上位となる中では、個々の従業員の能力を高めるだけでなく、それぞれの知識や経験を組織内で共有し、協働できる仕組みを整えることが重要になると考えられる。

総務部門においては、社内イベントや研修を単発の交流施策として終わらせるのではなく「どの組織課題を解決するための施策なのか」という目的を明確にすることが重要だ。

コミュニケーションの活性化やエンゲージメントの向上を通じて、成果が出せるチームを育てることがこれからの企業経営の要といえるだろう。