働く人の6割超「職場の人間関係」での同僚の離職を経験　OKAN調査

株式会社OKAN（本社：東京都豊島区、代表取締役：沢⽊恵太、以下：OKAN）は、離職経験のある大都市圏の会社員1030人を対象に「離職原因に関する市場調査」を実施した。調査では、同僚が「職場の人間関係」を理由にやむを得ず離職した経験がある人が60％を超えたという。

調査概要

調査主体：株式会社OKAN
調査方法：インターネット調査
調査委託先：株式会社マクロミル
調査期間：2026年7月3日～2026年7月5日
調査対象：離職経験のある大都市圏の20-39歳の会社員515名と40-69歳の会社員515名
出典元：【調査レポート】離職理由に関する市場調査（株式会社OKAN）
※構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、個々の集計値の合計は必ずしも100％とならない場合がある

離職した会社への不満　20～30代「給与」40～60代「人間関係」

本調査では最近、離職した企業の不満要素について質問。20～39歳では「給与・ボーナス（38.6％）」が最多だった。一方、40～69歳では「職場の人間関係・雰囲気（34.8％）」が最も高かったことが判明した。

また、20～39歳では「給与・ボーナス」の満足度が28.2％だったのに対し、不満度は38.6％と10.4ポイント上回った。

離職後に現在の勤務先を選ぶ際には「勤務時間・柔軟な働き方（20～39歳：38.3％、40～69歳：45.6％）」「職場の人間関係・雰囲気（20～39歳：31.7％、40～69歳：39.8％）」などを重視する割合が、新卒時より高まっている。

6割超が人間関係による同僚の離職を経験

同僚がやむを得ず離職した経験について「職場の人間関係」が理由だった人は20～39歳で60.8％、40～69歳で62.1％と、いずれも6割を超えている。「精神的な健康問題」も20～39歳で54.0％、40～69歳で57.5％と過半数に達した。

また、離職せず働き続けられるよう企業に制度を整えてほしいと思う割合は「身体的な健康問題」や「職場の人間関係」「介護」など、多くの項目で7～8割に上った。

個人の努力だけでは解決しにくい人間関係や健康上の問題に対し、企業による支援を求める声が広がっている。

85.2％が「非金銭的報酬の強化」が離職防止に有効と回答

給与以外の働きやすさや職場環境を指す「非金銭的報酬」の強化についてたずねる項目では、85.2％が人材定着や離職防止に有効だと思うと回答。年代別では20～39歳が87.0％、40～69歳が83.3％となった。

金銭的な待遇だけでなく、柔軟な働き方や良好な人間関係、健康面への支援など、安心して働き続けられる環境を整えることが人材定着につながると考えられていることがうかがえる。

まとめ

働く人の6割超が、同僚が「職場の人間関係」を理由にやむを得ず離職した経験があることが分かった。

離職した企業への不満は、20～39歳では「給与・ボーナス」が、40～69歳では「職場の人間関係・雰囲気」が最多となるなど、世代による違いも見られている。一方で、非金銭的報酬の強化が離職防止に有効だと考える人は85.2％に上った。

給与などの待遇面だけでなく、柔軟な働き方や人間関係、健康面への支援などが求められている。企業としては「安心して働き続けられる職場環境」を総合的に整えて、エンゲージメントや定着率の向上に努めたい。