約7割が「椅子の不快感」で集中力・作業効率低下を実感　オフィスコム調査

オフィス家具の製造・販売や内装工事を手掛けるオフィスコム株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：室木剛）は、中小企業やベンチャー・スタートアップ企業の経営者・役員、および1日6時間以上デスクワークを行う在宅・オフィスワーカーを対象に「スタートアップ・中小企業におけるオフィス環境投資と生産性」に関する調査を実施。その結果、約4割のワーカーが現在使用している椅子に不満を抱え、不快感を感じている人の約7割が集中力や作業効率の低下を実感していることが明らかになった。一方、経営者・役員の約7割が執務環境への投資の必要性を認識しながらも、コストや費用対効果の判断が導入の障壁となっている。

調査概要

調査名： 「スタートアップ・中小企業におけるオフィス環境投資と生産性」に関する調査
調査期間： 2026年10月7日～2026年10月8日
調査方法： PRIZMAによるインターネット調査
調査人数： 1007人（経営者・役員303人、1日6時間以上デスクワークを行う在宅ワーカー・オフィスワーカー704人）
調査対象： 調査回答時に中小企業、およびベンチャー・スタートアップ企業の経営者・役員、または1日6時間以上デスクワークを行う在宅ワーカー・オフィスワーカーと回答したモニター
調査元： オフィスコム株式会社
モニター提供元： サクリサ
出典元：オフィスコム株式会社

約7割が椅子の不快感による集中力・作業効率の低下を実感

1日6時間以上デスクワークを行う在宅・オフィスワーカーに、現在使用している椅子の満足度を質問。「やや不満（28.7％）」「とても不満（9.2％）」を合わせて、約4割が不満を抱えていることが判明した。

身体的な違和感や不満では「肩や首がこる・疲れる（23.7％）」が最多に。次いで「腰や背中に負担・痛みを感じる（21.6％）」「座っている間に姿勢を変えたり、座り直したりすることが多い（14.6％）」と続いた。

さらに、椅子の座り心地や身体の不快感による仕事中の集中力・作業効率への影響についても質問。身体的な違和感や不満がない人を除いた回答者のうち「頻繁にある（10.3％）」「たまにある（58.8％）」を合わせて、約7割が低下を実感していた。

実質的に失われていると感じる業務時間については「15分～30分未満（24.1％）」「30分～1時間未満（23.8％）」が多かった。椅子による身体的な不快感が、日々の業務パフォーマンスにも影響している実態がうかがえる。

経営層の約7割が環境投資の必要性を認識も「コストが障壁」に

続いて、経営者・役員にデスクやオフィスチェアなどの執務環境への投資について質問。その結果「必要性に応じて、積極的に投資したい（30.4％）」「必要性は感じているが、他の施策を優先したい（37.3％）」となり、約7割が投資の必要性を認識していた。一方、必要性を感じながらも他の施策を優先する層が最も多く、環境投資の優先順位が課題となっているようだ。

オフィスチェアの導入・入れ替えにおける障壁では「導入コストが大きい（35.3％）」「どの製品・モデルを選べばよいかわからない（28.1％）」「導入による効果や費用対効果（ROI）を判断しづらい（26.7％）」などが上位に挙げられている。

また、同じ椅子の改善であっても、経営層は組織全体の生産性向上を、ワーカーは身体的な負担の軽減を重視していることも明らかに。執務環境への投資を検討する際には、経営側の期待だけでなく、実際に椅子を使用する従業員が抱える不満やニーズを把握することも重要となりそうだ。

まとめ

今回の調査では、椅子の不快感による集中力・作業効率の低下を約7割のワーカーが実感している一方、経営層では投資の必要性を認識しながらも、コストや費用対効果の判断が導入の障壁となっている実態が明らかになった。

また、経営層が生産性向上を期待するのに対し、ワーカーは身体的な負担や疲労の軽減を求めており、改善に期待する効果にも違いが見られている。こうした結果は、椅子の選定を単なる備品購入ではなく、従業員の業務環境と組織の生産性の双方に関わる投資として捉える必要性を示しているといえるだろう。

企業としては、従業員の身体的な不満や業務への影響を把握し、必要な機能と予算のバランスを整理したうえで、導入の優先順位を検討したい。