「ハイブリッド勤務層」約4割が住まいの見直しを検討　グローバルベイス調査

グローバルベイス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表者：寺田隆）は、首都圏在住の30～50代の男女を対象に「働き方と住まいに関する意識調査」を実施した。その結果、コロナ後の引っ越しでは都心・郊外の一方向への移動に偏らず、住宅設備のグレードアップを理由とする割合が増加。また、ハイブリッド勤務層では住まいの見直しを検討する人が約4割に上り、働き方によって住まいに求める条件やストレスに違いがあることが明らかになった。

調査概要

調査名： 働き方と住まいに関する意識調査
調査期間： 2026年7月
調査方法： インターネットリサーチ
調査対象： 首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）在住の30～50代男女
回答数： 事前調査10000名、本調査618名（フルリモート勤務層206名、ハイブリッド勤務層206名、フル出社層206名）
調査主体： グローバルベイス株式会社
出典元：「働き方と住まいに関する意識調査」コロナ後の住まい選び、「都心回帰」だけでは捉えきれない変化。立地よりも「設備のグレードアップ」重視の引っ越しが1.5倍に増加～ハイブリッド勤務層の40.8％が住まいの見直しを検討～（グローバルベイス株式会社）

コロナ後は設備のグレードアップを重視　引っ越し理由にも変化

本調査では、コロナ前・コロナ禍・コロナ後の引っ越し動向を比較。コロナ後の移動方向は「都心から郊外（2.7％）」「郊外から都心（2.6％）」と、いずれも低い割合にとどまった。コロナ前はそれぞれ6.3％、5.2％だったが、両方向とも割合が低下している。

一方、引っ越し理由では「より良い条件の物件が見つかった」がコロナ禍の14.9％からコロナ後は17.6％に上昇。さらに「家の設備をグレードアップさせたい」も、コロナ前の5.9％からコロナ後は8.8％へと約1.5倍に増加した。

また、現在の働き方別にコロナ後の引っ越し経験率を見ると、ハイブリッド勤務層は29.7％で、フルリモート勤務層の16.5％、フル出社層の15.9％を上回っている。引っ越し理由や移動方向は働き方によっても異なり、住まい選びの変化は立地だけでは捉えきれないことがうかがえる。

働き方で異なる「住まいの条件」と「リモートワークのストレス」

さらに、住まい選びで重視する条件にも、働き方による違いが表れている。全体では「駅からの距離が近いこと（35.6％）」が最多だったが、フルリモート勤務層では「スーパーやドラッグストアなど日用品を購入できるお店が近くにあること（32.5％）」が最も高かった。

ハイブリッド勤務層では「職場への通勤がしやすいこと（30.1％）」に加え「部屋数（17.5％）」を重視する割合が高く、フルリモート勤務層の9.7％、フル出社層の8.3％を大きく上回った。

リモートワーク時のストレスについても、働き方によって異なる結果となった。フルリモート勤務層では「特にストレスを感じていることはない」が44.2％に達した。一方で、ハイブリッド勤務層では「オン・オフの切り替えが難しいこと（31.1％）」、「自分専用のワーキングスペースが自宅内にないこと（17.5％）」、「モニターやプリンター等の機器が整っていないこと（15.5％）」という回答がフルリモート勤務層を上回っている。

ハイブリッド勤務層の40.8％が住まいの見直しを検討

住み替えやリノベーション・リフォームなど、何らかの住まいの見直しを検討している割合は、ハイブリッド勤務層で40.8％に。フルリモート勤務層の18.9％、フル出社層の20.9％と比べて約2倍だ。

見直しの方法について、ハイブリッド勤務層では「住み替え（33.5％）」に加え「リノベーション・リフォーム（30.6％）」も約3割を占めた。さらに、情報収集や相談などの具体的な行動に移している割合も17.5％で、フルリモート勤務層の9.7％、フル出社層の7.8％を上回った。

ハイブリッド勤務層では、通勤のしやすさと在宅勤務に必要な部屋数・仕事環境の双方が住まい選びの条件となっている。調査結果からは、こうした複数の条件を満たすため、住み替えだけでなく現在の住まいの改修も選択肢として検討されている実態があるようだ。

まとめ

コロナ後の引っ越し理由として住宅設備のグレードアップを挙げる割合が増加した一方、住まいの見直し意向は働き方によって大きく異なることが明らかになった。

ハイブリッド勤務層では、通勤利便性と在宅勤務環境の両方が求められ、仕事と生活の切り替えやワークスペースの不足など、複数のストレスも確認された。住まいの見直しを検討する割合は40.8％に上り、フルリモート勤務層やフル出社層の約2倍にも及んでいる。

オフィスへの出社と在宅勤務を組み合わせた働き方を運用する際には、従業員が自宅で働く環境や課題にも目を向け、働き方に応じた制度設計を検討したい。