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効果的な配置転換の方法とは?メリットや注意点も含めて解説

2023.02.25
オフィスのミカタ編集部

従業員のパフォーマンスを大きく左右する配置転換は、人事の腕が問われる業務と言える。そこでこの記事では、効果的な配置転換の進め方や配置転換の注意点などについて詳しく解説する。 

人事異動の一つである配置転換

人事異動には昇格や出向など、さまざまな種類があり、配置転換もその一つだ。配置転換は、人事異動の中でも同一企業内で職種や勤務地などを変更するものを指す。

以下の記事では人員配置を含めた人事業務を網羅的に紹介している。ぜひ参考にしてほしい。
人事とは?業務内容や必要なスキルを紹介

配置転換により生まれるメリット

効果的な配置転換について語る前に、配置転換を行う目的やメリットについておさえておこう。

適材適所の人材配置ができる
従業員の適性や組織との相性を見極め、適材適所の人材配置を行うことで、人的資本の最適化や生産性の向上を図ることができる。


ジョブローテーションによる人材育成
これまでとは違う業務に従事してもらうことで能力開発を図るジョブローテーションも配置転換の一つだ。幅広い知識や経験を積んでもらい、ジェネラリストを養成する方法としてよく用いられる。

社内の活性化が促進できる
同じ環境で同じ業務を繰り返していると、停滞感や閉塞感を感じさせることにもなりかねない。配置転換を行うことは、マンネリ感を解消すると同時に、イノベーションやアイデアが生まれやすい環境づくりにも影響する。

このように、効果的な配置転換は企業成長にもつながる。では、どうすれば効果的な配置転換を行えるのかを見ていこう。

効果的な配置転換の進め方

効果的な配置転換を行うには、必要な手順を追って周到に進めることが肝要だ。ここでは、配置転換の手順とそれぞれのポイントを解説する。

配置転換の目的や必要性を明らかにする
まずは配置転換の目的を明確にしよう。目的が明確になれば、候補者のリストアップがしやすく、候補者に理由を説明する際も納得感を得られやすくなる。


現場の声も取り入れながら候補者をリストアップする
中央集権型で人事異動を行う場合でも、現場の意見を取り入れながら候補者をリストアップしていこう。事前に聞き取り・調整を行い、現場からの納得・協力を得られれば、配置転換の効果を引き出しやすくなる。

候補者に内示する
候補者に内示を行う際は、配置転換の理由や期待する役割、なぜこのタイミングなのかを説明しよう。会社にとっての必要性やメリットだけでなく、本人のキャリアにとってどうプラスがあるかも説明できると、納得を得られやすく、モチベーション向上にもつながるだろう。

辞令を交付する
辞令を交付し現場にも周知したら、混乱を招いていないかにも目を配りたい。引き継ぎ等の業務上、あるいは心情的に影響を受ける人もいるだろう。こうした周囲のケアも重要だ。

配置転換を実施し、実施後もケアを忘れない
配置転換の実施後は、異動者本人や現場の様子をチェックしよう。慣れるまでは誰しもストレスを感じやすいため、しっかりとケアしたい。また、期待していた効果が得られているかも検証しよう。

効果的な配置転換には社内公募制度も有効

人事異動において、従業員が主体的に応募する社内公募制度を導入している企業も増えてきた。ここでは社内公募制度の特徴やメリットについて紹介する。

従業員自らの意思で配置転換を希望する制度
社内公募制度は、募集するポストに対して社員が自ら応募できる制度である。人事は事務局の立場を担い、募集した部門と応募者間をつなぐ役割を果たす。募集時の要件を満たしていれば、上司への相談・承諾を得ずとも自由に応募できることが特徴だ。

自発的な応募により労働意欲の向上が期待できる
社内公募制度を導入する最大のメリットは、従業員が自発的に自分のキャリアを選べる機会を与えることで労働意欲の向上を図れることだ。応募者がモチベーション高く新たなポストで活躍してくれるだけでなく、会社全体のエンゲージメント向上にもつながるだろう。

配置転換を実施する上で注意したいポイント

人事異動は基本的に業務命令であり、従業員は拒否することはできない。しかし、一部違法となるケースもあるので、以下のポイントには注意が必要だ。

業務上必要のない配置転換は認められない
配置転換を行うには、業務上の必要性がなければならない。業務上、不要であると判断される場合には、配置転換が無効とされるケースもあるため注意したい。

従業員に著しい不利益が生じる場合は無効となる
もし配置転換に正当な理由があったとしても、従業員に著しい不利益が生じる場合には無効と判断されることもある。特に、育児や介護を抱える従業員の場合は、本人の事情を考慮して慎重に検討しよう。

まとめ

配置転換は、異動者にも組織にも大きな影響を与えるものであり、時にプラスにもマイナスにも働くものだ。今回紹介した効果的な進め方や注意点をもとに周到に進め、組織力や業績の向上につなげてほしい。