オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

社食サービスを徹底比較|福利厚生や業績向上におすすめサービスを紹介

2023.06.15
オフィスのミカタ編集部

社食サービスとは、社員の食事を充実させることで社員の健康管理に寄り添い、社員の業績向上にもつながる取り組みだ。社食だけではなく、お弁当のデリバリーや、社内での食事提供、設置型で好きなときに食べられるビュッフェスタイルなど、スタイルもさまざまである。本記事では、人的資本経営を支える食事という文脈での福利厚生や業績向上におすすめのサービスを紹介する。主要サービスを中心に、導入するメリットやタイプ別おすすめツールなども解説する。

福利厚生の一環としての社食サービス

社員の食生活の改善は、生産性の向上に貢献するのをご存知だろうか。社員にとって、食べることも働くことも毎日の活動であり、相互に関わり合う重要な生活要素であると言える。外食サービスは、福利厚生の一環として位置付けられるものである。本記事では、福利厚生としての社食サービスについて、その特徴やメリットについて解説する。

従業員の栄養管理で個々人のパフォーマンスの向上
アスリートがそうであるように、働く社会人にとっても、食事はパフォーマンスの成果に影響する。従業員の栄養管理をしっかりと行うことで、個々人の生産性を向上させることができる。たとえば、「タンパク質だけ」「ビタミンだけ」といった偏った栄養管理を行うと、疲れやすい、イライラする、風邪をひくといった体調不良から、パフォーマンスの低下を招くと考えられている。一方で栄養管理のなされたバランスの良い食事を続けることで、集中力が増す、モチベーションが保ちやすいなどの効果が期待できる。

コミュニケーションの機会増加によるチームでの業務推進力向上
社食サービスのメリットとして、バランスの良い食生活の向上だけでなく、コミュニケーション機会の増加が挙げられる。働き方改革や、コロナによるリモートワークの普及から、社員同士のコミュニケーションが不足している企業も多くある。社食サービスにより、社員同士の交流機会が増えることで、チームとしての業務推進力も向上する。

●内部リンク 
健康簡易社食でパフォーマンスが向上。従業員の健康状態が生産性に与える影響とは
https://officenomikata.jp/coverage/10659/

実導入の前に従業員から、そもそもニーズがあるか調査を怠らない

社食サービスは、従業員のニーズに沿ったものでなければ導入の意味をなさない。社食サービスには、お弁当デリバリー型や、購入型、配置型などさまざまなスタイルがあり、従業員の生活スタイルに合っているものを選ばなければ活用が難しい。導入前に、どのような社食サービスにどのくらいの需要があるのかを調査することを怠らないことも需要だ。

主要な社食サービス6選

増え続ける社食サービスは、社員の満足度を上げ、採用アップにも貢献することから昨今ますます注目を集めている。ここでは主要な社食サービス6選の特徴と魅力を紹介する。

「オフィスでごはん」の特徴と魅力
「オフィスでごはん」は、添加物不使用や国産食材など、健康にこだわった食事をオフィスに手軽にとることができる。管理栄養士が監修した、無添加や国産食材にこだわったお惣菜30種類を、毎月入れ替えて届ける飽きのこないサービスだ。
https://www.officedeyasai.jp/plan/gohan/

「チケットレストラン」の特徴と魅力
「チケットレストラン」は、全国66,000店以上の飲食店やコンビニで毎日利用できる福利厚生の食事補助サービスである。贅沢ランチやカフエなどでも使用することができ、社員同士のコミュニケーションを活性化させる。
https://ticketrestaurant.jp

「OISEEQ」の特徴と魅力
OISEEQ(オイシーク)は、食事(Quality)を素早く・手軽に(Quickly)探せる(Quest)という「3つのQ」を意識したデリバリーサービスである。企業ごとに異なるオーダーメイドのサービスを提供する。
https://oiseeq.jp/top/index.html

「Office Premium Frozen」の特徴と魅力
「Office Premium Frozen」は、健康的な食事をオフィスに冷凍で常備できる宅配型社食サービスだ。社内食堂設備にかわる新しい福利厚生のあり方として創業50年の実績がある。
https://office-premiumfrozen.jp/

「パンフォーユーオフィス」の特徴と魅力
「パンフォーユーオフィス」は、厳選したパンが冷凍されてオフィスに定期的に届けられるサービスである。高齢化で閉店したパン屋の工房を再利用するなど、地域のパン屋の活性化に貢献するサービスだ。
https://office.panforyou.jp/

「びずめし」の特徴と魅力
「びずめし」は、街の飲食店を社員食堂のように利用できる福利厚生サービス。社員満足度を高め、地域にも貢献できる「ニューノーマル時代の福利厚生」として人気を集める。多様化した働き方に応じた公平なサービスであることが魅力。
https://bizmeshi.jp/

社食サービスの選び方のポイント

数ある社食サービスの中で、自社の社員のニーズに合わせたサービスを選定するのは容易ではない。ここでは、社食サービスの選び方のポイントについて解説する。

提供方法の種類の豊富さ(お弁当型・提供型・設置型)
社食サービスには提供方法にさまざまなスタイルがある。代表的なもので、お弁当型、提供型、設置型にわけられる。社員がそれぞれのニーズに合わせて選定できるよう、提供方法の種類が豊富にあるサービスを選びたい。

食事メニューのラインナップの豊富さ
社食サービスを選定するには、食事メニューのラインナップが豊富であるかも欠かせない選定ポイントである。栄養バランスがとれ、飽きのこないラインナップが揃うサービスが魅力的である。

盛り付けの分量のカスタマイズさ
食事の量は個人差が大きく、適度な分量であることは、サービスに対する満足度にも大きく関わる。そのため個々に合わせて分量をカスタマイズできるかどうかも重要な選定ポイントである。

組織の人員・オフィスの構造に沿ったサービス形態のマッチ度
魅力的な社食サービスであっても、組織の人員やオフィスの構造に沿っていなければ、社員が喜ぶ福利厚生サービスにはつながらない。サービス形態が自社に合っているかどうかに注目する。

大規模企業に適した社食サービス

社食サービスは自社の規模やオフィスの構造に沿ったものを選ぶのが成功の秘訣である。ここでは、特に大企業に適しているサービスを紹介する。

添加物不使用・国産食材かつ栄養が考えられた美味しい「オフィスでごはん」
福利厚生の充実や食事環境の整備することで、人材の定着だけでなく採用にも役立つ。「オフィスでごはん」を導入することで「従業員を大切にする働きやすい会社」というメッセージが伝わりやすく、他社との差別化や採用力アップにもつながる。
https://www.officedeyasai.jp/plan/gohan/

コンビニやファストフード店も気軽に利用できる「チケットレストラン」
「チケットレストラン」は、コンビニを含む全国66,000店舗のバラエティ豊富なメニューを提供する。本社だけでなく支社や外出先の社員も社員食堂が利用できるようなイメージのサービスだ。
https://ticketrestaurant.jp/

小規模企業で活用できる社食サービス

数ある社食サービスのうち、ここでは小規模企業でも活用できるサービスを紹介する。

初期費用・月額固定費がなく必要なのは注文した実費のみ「OISEEQ」
「OISEEQ」は、初期費用や月額固定費がない小規模企業には始めやすい社食サービスだ。社員は直接メニューから食事を選ぶことができ、注文した実費のみを月末一括で支払いする仕組み。
https://oiseeq.jp/top/service.html

低価格で利用時間も自由に活用できる「Office Premium Frozen」
「Office Premium Frozen」は、オフィスに低価格で栄養バランスのとれた冷凍商品が届くサービス。社員は好きなときに、自由に活用できる。冷蔵庫やレンジの設置もサービスに含まれている。

特定の用途に強みを持つ社食サービス

社食サービスの中には特定の用途に強みを持つものもある。ここでは、こだわりのサービスを提供する社食サービスを挙げる。

添加物が入っていないパンにこだわりのある「パンフォーユーオフィス」
「パンフォーユーオフィス」が提供するパンには添加物が一切含まれていないのが特徴だ。また、天然酵母・国産小麦など、素材にもこだわっている。
https://office.panforyou.jp/

オフィスや出先、社員の居住エリアを利用できる「びずめし」
「びずめし」は、オフィスや出先、社員の居住エリアにある街の飲食店を社員食堂のように利用できる。日本全国に加盟店があり、拠点別の公平性や、出社・リモートの勤務形態に関わらず、平等な福利厚生の実現を可能にする。
https://bizmeshi.jp/

まとめ

社食サービスは、社員の食生活を改善することで、人材の定着や採用人気のアップなどにもつながる福利厚生の取り組みである。採用サイトなどで社食サービス導入をアピールする企業も増えており、今後もさまざまなサービスが展開されるだろう。今回紹介したポイントを参考にし、自社の規模や労働スタイルに合わせた効果的なサービスを導入し、人事課題の解決につなげてほしい。