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テレワークとシステムの利用に関する実態調査!オンライン会議システムに感じる不満とは?

2019.02.13
オフィスのミカタ編集部

レノボ・ジャパン株式会社(本社・東京都千代田区)は、日頃から会議に参加している、全国の20~60代の社会人を対象としたアンケート調査を実施。オンライン会議システムの利用実態及びテレワーク制度に関する意識調査を行い、結果を公開した。

■調査概要

・調査名 :「Web会議システムに関する調査」
・調査地域 :全国
・調査対象 :20~60代の会社員(団体含む)男女4,498名
・調査時期 :2018年12月7日(金)~12月14日(金)
・調査方法 :インターネット調査
・調査機関 :株式会社プラグ
・調査企画 :レノボ・ジャパン株式会社

①テレワーク制度が採用・導入されている割合

①テレワーク制度が採用・導入されている割合

勤務先で採用・導入している制度や働き方を調査したところ、「テレワーク制度を導入している」と答えた人は全体の10.1%で、約1割という結果になった。
この結果を企業規模別で見てみると、従業員数が300人未満の企業に勤務する人は4.5%と最も低い数字であったのに対し、300~3,000人未満の企業では13.4%、3,000人以上の企業では21.8%と、企業規模が大きくなるにつれて、テレワーク制度の導入が行われている実態が明らかになった。

②テレワーク導入企業における活用の割合

②テレワーク導入企業における活用の割合

約1割の企業が導入しているテレワーク制度だが、そのうち5割の人はこの制度を活用できていないという結果も出ている。

③テレワークを活用している年齢層

③テレワークを活用している年齢層

この調査結果を年代別に見てみると、20代では「テレワークを活用している」と答えた人が6割を超え、積極的にテレワークを活用している傾向が見られたのに対し、30代以降では半数前後と、まだまだ活用が進んでいないという結果となった。

④テレワークを活用しにくいと思う理由

④テレワークを活用しにくいと思う理由

テレワークを活用しにくいと思う理由を調査したところ、「セキュリティが心配(46.6%)」などと共に「業務でのコミュニケーション量が減る(52.8%)」、「職場で実施される会議に参加できない(41.5%)」というコミュニケーションの悪化を懸念する項目も高いスコアを示した。さらに「上司や同僚に遠慮する・気を遣う(40.4%)」、「取引先に遠慮する・気を遣う(36.2%)」といった理由が挙げられた。テレワーク制度、モバイルPCの支給といったシステムに加え、こうしたコミュニケーションのカルチャーもテレワーク普及の重要なファクターであることがうかがえる。

⑤会議室不足とその原因

⑤会議室不足とその原因

オンライン会議を利用し、かつテレワーク制度を活用している回答者(n=200)に調査したところ、オンライン会議の“オフィス側”の接続拠点となる会議室の利用については、問題を抱えている実態が明らかになっている。今回の調査では、「会議室が不足している、確保できない」と感じる人は、全体の73.0%にも及んだ。その理由として、「そもそも会議室の数が少ない(54.8%)」という物理的な問題と、「予定時間を超えて前の会議が続く(43.2%)」、「早く会議が終わっても予約が開放されない(31.5%)」といったシステムや人のマナーにも問題があることが分かった。

⑥Web会議をする際の不満や気になること

⑥Web会議をする際の不満や気になること

オンライン会議中での不満点として、「音声が途切れる(34.5%)」、「音声がクリアでない(31.5%)」などの、音声に対する不満が課題となっていることが分かった。さらに「機器の操作性が悪い(17.0%)」、「設定が複雑(11.5%)」といった操作性や設定についての課題も上位にあがる結果となった。
また、オンライン会議システムや機材の設定が原因で会議の開始が遅れることがあるかを調査したところ、「5分程度遅れる時がある」という回答は約半数(47.5%)にのぼり、さらに全体の約2割(19.5%)は「6分以上遅れる時がある」という実態も明らかとなった。

⑦今後Web会議に実施・参加したいと感じる

⑦今後Web会議に実施・参加したいと感じる

国内外の支社や取引先との連絡や会議の手段として、重要なオンライン会議が積極的に活用されており、オンライン会議は企業として必要なものとなっていて、今後もオンライン会議を実施したいと回答した人は全体の7割近く(68.0%)にのぼった。そのため、「会議室が使えない」という不満は、今後テレワークを含む「働き方改革」が浸透していく中で、大きな障壁となることが予想される。

まとめ

今回の調査結果から、会議室の環境やオンライン会議システムの整備がテレワーク促進に起因していることがわかった。「働き方改革」を促進していく上で、まずは自社の会議室環境を見直してみてはいかがだそうか。

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