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【会社員の働き方とストレス・生産性の関係調査】働き方関連の制度は、大企業ほど充実度が高いが活用への理解度は低くなる傾向

2019.03.04
オフィスのミカタ編集部

プロジェクト管理ソフトウェアを世界140カ国で提供するWrike株式会社(本社: カリフォルニア州シリコンバレー)は、日本国内の会社員の働き方とストレス・生産性との関係を調査。またUS/UKでも同様の調査を実施・比較し、その結果を発表した。

■調査概要

【日本国内調査】
・調査対象: 全国18~64歳の男女1,034名(男性442名、女性592名)(人口構成比と本調査対象者の出現率に合わせて割付)※自営業を除く会社員が対象
・調査方法: インターネットリサーチ
・調査日: 2018年11月29日(木)~11月30日(金)

【US/UK調査】
・調査対象: イギリスまたはアメリカ合衆国在住の18~60歳の男女1,102名(男性500名、女性528名、回答なし74名)
・調査方法: インターネットリサーチ
・調査日: 2018年6月25日(月)

■従業員規模が大きい会社ほどストレス度が高く、制度活用の理解度が低くなる結果に(日本国内調査)

■従業員規模が大きい会社ほどストレス度が高く、制度活用の理解度が低くなる結果に(日本国内調査)

仕事上のストレスについて従業員数別でみたところ、従業員人数の規模が大きくなるほど「ストレスを感じる」割合が高くなる傾向に。また働き方に関する制度は、大企業ほど充実度が高くなるが、制度活用への理解度は低く、うまく活用できていない実態が分かった。

■関心のあるテーマ1位は、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9%(日本国内調査)。

■関心のあるテーマ1位は、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9%(日本国内調査)。

従業員の健康維持・増進について、関心のあるテーマについての質問には、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9%、続いて「メンタルヘルスに関する取組み」43.7%、「長時間労働者への対応に向けた取組み」38.9%という結果になった。
1位の「ストレス対策に関する取組み」については男性20代、男性30代、男性50代、女性20代の半数以上が関心があることが分かった。

従業員規模別では、大企業ほど「長時間労働者への対応」のスコアが高く、配慮していることがうかがえる。

■メールの対応時間は、日本は週平均2時間42分、US/UKは3時間36分(日本とUS/UK比較)

■メールの対応時間は、日本は週平均2時間42分、US/UKは3時間36分(日本とUS/UK比較)

「職場でEメールやインスタントメッセージを読んだり返信したりするのに1日何時間くらい使っているか」の質問は、日本ではEメール・インスタントメッセージのどちらも1時間以下という回答が7割以上だったのに対して、US/UKではメールに対して1日「2~4時間使っている」という回答が約半数であった。
平均値では、日本は2時間42分、US/UK3時間36分となり、よりUS/UKの方が時間を使っている結果となった。
1週間で何時間くらい会議をしているか(社内・社外問わず)の質問には、日本では9割近くが「1~5時間」と回答。
US/UKでは4分の3にあたる75.8%が「1~5時間」と回答し、US/UKの方が会議時間がやや長い結果となった。

■ストレスに対応する考え方の違いが出る結果に(日本とUS/UK比較)。

■ストレスに対応する考え方の違いが出る結果に(日本とUS/UK比較)。

「職場でストレスを感じるか」の質問には、日本では6割以上の人がストレスを感じているのに対し、US/UKでは3割程度と日本と大きく差が見られた。

職場でのストレスが原因での行動について、日本では「寝られなくなった」「職場で感情的になった」が25.0%を超えたが、一方US/UKの調査では「新しい仕事を探した」のスコアが60.3%と最も高く、ストレスに対応する考え方の違いが出る結果となった。

■ストレスに対する考え方の違いが浮き彫りに(日本とUS/UK比較)。

■ストレスに対する考え方の違いが浮き彫りに(日本とUS/UK比較)。

ストレスと生産性の関係について、最もよく説明しているものはどれか、当てはまるものを選ぶという質問には、日本では「多少のストレスには対処できるが、仕事のクオリティが損なわれる」が33.8%で1位であったのに対し、US/UKは「少しストレスがあったほうが集中できて仕事がこなせる」が34.3%で1位となり、両者のストレスに対する考え方の違いも見える結果となった。

ストレスと生産性の関係の記述について「そう思う」と回答した割合で、US/UKでは「管理者は私の仕事量を正しく理解している」が51.1%であったのに対し、日本では30.7%と差が出る結果となった。また、「会社の成長に個人として責任を感じる」についてもUS/UKは半数以上が「そう思う」のに対し、日本では33.9%だった。

■まとめ

「日本人は働き過ぎ」とはよく言われてきた言葉であるが、今回の調査の結果を踏まえると、US/UKでも同程度またはそれ以上働いていることが分かった。ストレスを感じた時のUS/UKの捉え方や行動は、参考になる部分もありそうだ。

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