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【営業職の労働時間と働き方改革に関する意識調査】~営業現場では“負のスパイラル”が存在~

2019.04.02
オフィスのミカタ編集部

営業に特化したWeb会議システム『bellFace』を提供するベルフェイス株式会社(本社:東京都中央区)は、全国の営業職を対象に労働時間と働き方改革に関する意識調査を実施した。その結果、営業現場に“負のスパイラル”が存在し、過半数を超える職場で働き方改革に取り組めていない実態が明らかとなった。

■働き方改革が進む中、営業現場で起こっている“負のスパイラル”

調査の結果、日々ノルマに追われる多忙な営業現場では、働き方改革に取り組んでいる会社でもまだ十分に残業時間を減らしきれていない実態が明らかとなった。
働き方改革の潮流が加速し、残業時間の削減が求められる中でも、多くの営業現場で業務量自体は変わらず、残業時間が減らないという“負のスパイラル”が存在していることが考えられる。

■残業削減のために必要なことは『営業の効率化』

営業現場において、売上を維持しながら残業削減を実現するためには、
①無駄な業務を削減し、営業活動の時間を増やすこと
②営業活動自体の効率化を行うこと
が考えられる。
調査の結果、営業職は本来「商談」「商談の事前準備」「商談後の顧客フォロー」に時間を割きたいにもかかわらず、「社内会議」「商談に伴う移動時間」といった営業活動以外の業務に多く時間を取られていることが明らかとなった。

■営業の効率化を実現する『オンライン商談』という新たな手法

以下のシーンでオンライン会議をしたことがあるか?
以下のシーンでオンライン会議をしたことがあるか?

近年、営業の効率化実現のために、客先へ訪問をせずにオフィスにいながら営業を行う『インサイドセールス』という手法が話題だ。その手法のひとつである『オンライン商談』は、PCや電話を使って、効率的に営業を行う新たな営業スタイルとなっている。営業=訪問という固定観念の強い日本においても、人口減少・サービスの低単価化に伴い、徐々に取り組みが進んでいるが、まだ浸透はしていない。
しかし、海外ではすでに主流の営業手法となっている。経済誌フォーブスに掲載されたInsideSales.com社の記事によると、アメリカでは全営業マンのうち47.2%がインサイドセールス職に従事しており、売上比率として2019年には45.5%に成長すると予測されている。また、ヨーロッパでも、2019年には41.6%まで増加すると見込まれるほど、海外では主流となっている。

■オンライン商談の様々なメリット

『オンライン商談の各メリットがあなたの営業活動に良い効果をもたらすと思いますか?』という質問に対し
・移動時間・交通費・出張の大幅削減
・営業リードタイムの短縮
・商談数の大幅増加
・確度の低い商談の見極め
・新人の即戦力化
・働き方の多様化

全ての項目において60~70%以上が「効果をもたらす」と回答。

■残業を削減し、“正のスパイラル”を作るためには

よりよい働き方を実現するため、業務の効率化を図り、残業時間を減らすことで、“正のスパイラル”が生まれる。現在の営業活動を見直し、『効率化』という観点で業務改善を行うことが第一歩となる。
調査の結果、オンライン商談のサービスを使用したいと思っている人は62%、オンライン商談のツールを導入することで働き方が良くなると思う人は61%と、オンライン商談に対して前向きな考えであることが明らかとなった。

[思う、やや思うと回答した方の意見]
・商談に伴う移動時間の短縮ができそうだから。
・これからの時代にあった営業スタイルだと感じたから。
・主婦をしながら営業をしているので、働き方の多様化が進むのは嬉しい。

■『bellFace』とは

営業に特化したWeb会議システム。音声は電話を使用し、インストールやログインなど一切不要で接続できる独自技術(特許取得) に加え、営業時にストレスのない安定した通信環境と、トークスクリプトやスムーズなプレゼンテーション機能など、営業シーンに特化していることが特長。サービスリリース3年でリクルート社、楽天社など大手企業含む900社が有料導入をしている。

■調査概要

調査方法:インターネットリサーチ
調査時期:2019年3月15日 ~ 2019年3月18日
調査対象:全国の営業職に従事する、20歳~69歳の男女1,000人

■まとめ

よりよい働き方を実現するため、業務の効率化を行い、正のスパイラルを生み出すことが重要だ。「オンライン商談」は営業職に特化した業務効率化のようだが、社内でのやり取りも「オンライン化」できるものがあれば、業務の効率化を図ることができるかもしれない。

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