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新入社員の4分の1は、既に「会社を辞めること」を決意?~早期離職に関する意識調査~

2019.04.03
オフィスのミカタ編集部

人事のための総合メディア「@人事」を運営する株式会社イーディアスは、2019年3月卒業予定の大学生を対象に、「内定先企業の退職予定時期」に関する調査を実施した。同調査から、内定者が入社前から退職を決意するに至った原因や、「3年以上在籍したい」と思う会社の条件が明らかになった。

■学生の5人に1人は、入社前から「具体的な退職時期」を想定している

「内定先企業を辞めよう」と想定している時期について尋ねたところ、最も多かった回答は「辞めることを検討していない(60.8%)」、次いで「辞めようと思うが、具体的な時期は分からない(14.8%)」という結果になった。一方で、「半年~1年未満」「1年~3年未満」など具体的な退職時期を想定している学生は24.4%に上り、入社3年以内の平均離職率に相当する割合になった。

■「3年以内に退職予定」の学生の多くは、事前情報とのギャップを知り退職を決意する傾向に

退職予定があると答えた学生の「退職を決意した理由」について見ていくとそれぞれ回答した退職予定時期ごとに学生の回答には、以下のような傾向が見られた。

【半年~1年以内】内定承諾後に会社のマイナス面を知る
・セクハラ、パワハラがあった(女性、文系)
・内定後に年末年始の出勤があると知ったため。また、ボーナスがほぼ無いから(女性、文系)

【1年~3年以内】他にやりたいことがある
・海外にワーキングホリデーに行きたいという夢があり今の内定先では長く働けないと感じたため。(女性、文系)
・他に夢があるから(男性、文系)

【3年~10年以内】長年同じ会社に在籍し続けることにメリットを感じない
・先輩社員になかなか昇進できず給料が上がらないと言われたから(男性、文系)
・続けられれば続けたいと思うけど、そこに居続ける必要は特にないと感じる(女性、文系)

【具体的な時期は未定】明確な理由はないが、同一企業で定年まで働く意思がない
・母親が専業主婦で私も家庭を持ったら出来ることならば仕事を辞めたいと考えている(女性、文系)
・きっかけは特にないが入る前から同じ会社にいようとは思わなかったから(男性、文系)

■1社目はあくまでステップ?

辞める意向がある学生に対し、現時点で「内定先企業を辞めたい」と思う理由について尋ねたところ、主な回答として「キャリアアップしたいから(23.6%)」「理想とのギャップ(15.7%)」「(内定先の企業で)残業、休日出勤が多い(14.7%)」などが挙げられた。
近年では転職することが当たり前だという認識が広がっており、新卒として入社する企業に対して「あくまで1社目」という意識が強いのかもしれない。

■「3年以上在籍したい」会社の条件は「良好な人間関係」と「好待遇」

「3年以上在籍したい」と思う会社の条件について聞いたところ、「良好な人間関係(49.3%)」「休日が多い、休暇が取りやすい(33.9%)」「待遇や福利厚生に満足できる(30.0%)」など、職場環境や待遇に関する回答が目立った。コミュニケーション面での不安を取り除くことが、離職防止の第一歩につながるようだ。

■「学生が『内定先企業を辞めたい』と思う理由」は?

【明確な理由はないが、同一企業で働き続ける意思がない】
・そもそも働きたくないという気持ちが根底にある(女性、理系)
・今のところ辞めようと思ってはいないが、将来的に自身の成長と、会社やその業界が提供する機会がマッチングしないと感じた時に、辞めるかもしれない。(男性、文系)
・先輩から「皆そうしている(会社を辞めている)」と聞いたから(女性、理系)

【内定先企業が「ブラック企業」であることが判明】
・新人研修がブラック企業っぽい。「50kmウォークラリー」とか何なんですか(女性、文系)
・承諾後に色々な詳細を知り、ブラックだということが分かったから(女性、文系)

【ワーク・ライフ・バランスを重視】
・親が地方に住んでいるから(男性、文系)
・結婚、出産した時に続けられそうになかったから(女性、理系)
・転勤があるが、いつかは定住したいから(男性、文系)

【人間関係のトラブルを不安視】
・嫌な人間関係は辞めることで解決すると考えているから(女性、理系)

そのほか、【内定先企業とのマッチング不足】【先行き不安な事情がある】などについても多数のコメントが寄せられた。

■調査概要

・調査方法:インターネットによるアンケート
・調査対象:2019年春に卒業・入社予定の全国の大学生(男女)
・有効回答数:487
・調査期間:2019年3月7日~3月14日

■まとめ

今回の調査から、学生が入社前に退職を決意する理由や、職場に求める要素について明らかになった。企業としては、よりよいマッチングの実現と離職率低下のために、選考段階で企業の実態を真摯に伝える姿勢が求められるのではないだろうか。

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