オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

社会人の「働く理由」を調査。働く理由 第1位はやはり〇〇だった!?

2019.05.23

 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区)が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「働く理由」についてアンケートを行なった。

■ミドルの働く理由1位は!?

■ミドルの働く理由1位は!?

 ミドルに「働く理由」について聞いたところ、95%が「収入を得るため」と回答し、第1位となった。続いて「自分の能力・人間性を高めるため」(51%)、「仕事を通じて社会に貢献するため」(47%)となった。年収別でみると1000万円以上は「自分の能力・人間性を高めるため」(63%)、「仕事を通じて社会に貢献するため」(57%)が1000万円未満よりも多くなっている。

■働く理由は、プライベートの変化

■働く理由は、プライベートの変化

「これまでに、働く理由ができた・見つかったことはありますか?」という質問に7割以上が「ある」(75%)と回答。きっかけは「プライベートの変化(結婚・出産・離婚など)」(39%)、「担うミッションや役割の変化」(37%)、「給与アップ」(33%)が多く挙がった。

■働く理由ができた・見つかったエピソード

■働く理由ができた・見つかったエピソード

・海外出張に行った際、ものづくりに関して新しい価値観を得ることができ、モチベーションを感じた。(36歳女性/年収1000万円以上)

・結婚や出産をし、より強い思いで、働いて収入を得たいと思いました。(37歳男性/年収1000万円未満)

・昇進し給料が上がったことで、更に働く意欲がわいてきた。(43歳男性/年収1000万円以上)

・職場の活性化や若手の育成というミッションを通し、自身の役割を自覚した。(48歳男性/年収1000万円以上)

■働く理由を見失ったきっかけは?

■働く理由を見失ったきっかけは?

 「これまでに、働く理由を見失ったことはありますか?」と質問したところ、半数が「ある」(51%)と回答。きっかけは、「職場の人間関係の変化」(55%)が最多。次いで「職場の風土の変化」(41%)、「経営方針の変化」(41%)が続いた。年収1000万円以上に比べ、年収1000万円未満のほうが働く理由を見失ったことのある経験が多いようだ。

■働く理由を見失ってしまったエピソード

・時代のニーズに会社が出遅れている感があり、それに伴い人の入れ替えも多くあり、本当にこの会社の未来はあるのかと思った時期がありました。(33歳男性/年収1000万円未満)

・同時期に入社した人が出世し、相対的に自分の評価が下がったことがありました。入社時に約束された条件よりも年収が下がったため、モチベーション低下にもつながりました。(37歳女性/年収1000万円未満)

・希望していた職種の部署異動が実現したが、業務負荷が高すぎてキャパオーバーの状態。新参者を手厚くサポートする風土の無いチームだったため、孤立状態での連日の深夜残業で鬱々とした状態になった。(38歳男性/年収1000万円以上)

・代表が女性から男性に変わった時、男女平等だった今までの風土から、能力関係無く、全て男性が上になる風土となり、一気に頑張る気力が無くなった。(43歳女性/年収1000万円未満)

■9割が「ベーシックインカムがあっても働き続ける」と回答

■9割が「ベーシックインカムがあっても働き続ける」と回答

 「ベーシックインカム(※)などにより最低限の所得が保障された場合、働き続けますか?」と質問したところ、90%が「働き続ける」と回答。

 理由を聞いたところ、「さらに多くの収入を得るため」(68%)、「自分の能力・人間性を高めるため」(50%)、「仕事を通じて社会に貢献するため」(46%)が多く挙がった。

(※)年齢・性別・所得の有無に関わらず、すべての人に所得保障として一定額の現金を支給する制度のこと。

■調査概要

〇調査方法:インターネットによるアンケート

〇調査対象:『ミドルの転職』を利用する35歳以上のユーザー

〇有効回答数:1,953名

〇調査期間:2019年4月1日~4月25日

■まとめ

 働く理由の一番多い回答は、「収入」という結果だった。収入を多く得たいという気持ちは、仕事に対してのモチベーションがあがり、やりがいにもつながっていくようだ。

 社員が目的もなく何となく出社することになれば生産性も落ちる。また、仕事を辞めたいと思うようになれば業務が立ち行かない状況にも陥るだろう。収入アップにつながる取り組みを可視化するなど、社員のモチベーションを上げる対策が必要になっていくだろう。