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AI(人工知能)は我々の職を脅かす存在となるのか? マーケター500名に聞いたAIと仕事に関する調査

2019.06.20

 AI×コンサルティングを強みとし、デジタルマーケティング領域において様々な用途に合わせたサービス・プロダクトを広める株式会社アドフレックス・コミュニケーションズ(本社:東京都港区浜松町)が「AI(人工知能)と仕事」についてアンケート調査を行った。

 AI(人工知能)は我々の職を脅かす存在となるのか?失職の危機感や、タスクの効率化に対する期待等についてマーケターはどう考えているのだろうか。

 

■AI(人工知能)が仕事のツールとして当たり前になるのはいつ?

■AI(人工知能)が仕事のツールとして当たり前になるのはいつ?

 今回の調査ではマーケターの97.1%が「AI(人工知能)が仕事のツールとして当たり前になる時代が来る」と回答。時期については、「2年以内」が最も多く、次いで「すでに来ている」、「3年以内」、「1年以内」と続き、53.6%が「2年以内にAIが仕事のツールとして当たり前になる」と考えていることが分かった。

■45.3%が「10年後、AI(人工知能)によって自分の仕事がなくなる」と回答

■45.3%が「10年後、AI(人工知能)によって自分の仕事がなくなる」と回答

 マーケターの45.3%が「10年後、AI(人工知能)によって自分の仕事がなくなる」と回答、反対に「自分の仕事がなくならない」と回答したのは41.3%であった。

 「自分の仕事がなくなる」理由としては、正確さやコストなどが多く挙げられていた一方で、「自分の仕事がなくならない」理由としては最終的な判断は人間がやることになる、部分的に置き換わっても全てAIが出来るわけではない、といった意見が挙げられた。

■マーケターにとってもっとも効率化したいタスクは「分析・効果検証」

■マーケターにとってもっとも効率化したいタスクは「分析・効果検証」

 マーケターに「面倒だと思うタスク」について聞いたところ、もっとも回答が多かったのは「分析・効果検証」であった。続く2位は「企画・立案」、3位と4位はそれぞれ「制作(画像・ビジュアル)」、「制作(テキスト・原稿作成)」という結果になった。

■「AI(人工知能)が面倒な業務を解決・効率化してくれる」と思う人が80.0%

■「AI(人工知能)が面倒な業務を解決・効率化してくれる」と思う人が80.0%

 「前問で回答された面倒なタスクは、AI(人工知能)を導入することで解決もしくは効率化がはかられると思いますか?」という質問には、「解決・効率化してくれると思う(31.9%)」、「部分的に解決・効率化してくれると思う(48.1%)」と、全体の80.0%がタスクの解決・効率化について肯定的な回答をする結果となった。
 
 効率化に期待が高まる一方、実際にAI(人工知能)を導入しているという回答はわずか4.7%(※)に留まった。現状では導入が進んでいないものの、今後、多くの業界でAIの導入が進んでいくのではないだろうか。 

※既に導入しており、解決・効率化された(2.8%)、既に導入しているが、解決・効率化されなかった(1.9%)

■AI(人工知能)に関するイメージ調査

■AI(人工知能)に関するイメージ調査

 ここ数年でAIを採り入れる企業も増えている。

 AIを導入することで、もっとも成長しそうな業界を全国のマーケターに聞いたところ、1位は「商社・メーカー(58票)」という結果になった。続く2位は「販売・小売り(53票)」、3位は「サービス(46票)」。特に4位の「医療・福祉(38票)」に対するAI(人工知能)の導入に期待している人も多いのでないだろうか。

 また「 AI(人工知能)の開発・導入と聞いて浮かぶアメリカの企業」に関する質問では「Google(305票)、Amazon(242票)」、「IBM(173票)」といった企業が上位に上がった。

■今後の展開

 近い将来、仕事のツールとしてAI(人工知能)が当たり前になる時代が来るだろう。

 人々が「面倒」と感じているタスクも、AIの導入によって解決・効率化がはかられる日もそう遠くないかもしれない。

■調査概要

・集計期間:2019年5月30日~6月4日

・調査方法:インターネット集計

・調査対象:20~40代のマーケティング、広報・宣伝担当者

・調査人数:全国503名

■まとめ

 今回の調査により、約半数のマーケターが「自分の仕事が無くなるのではないか」と危機感を感じている一方、「AIが面倒な業務を解決・効率化してくれる」のではないかと期待を寄せていることが判明した。

 今後ますます深刻化する労働力不足において、AI導入は避けられない課題だ。AI(人工知能)が浸透していくことによって、職を脅かす危険性もある。どのような形で自社に導入していくべきか、今回の調査を参考にしてみてはいかがだろうか。