6年に渡る統計データで求職者が最も多い月が判明。採用を掛けるのは何月がいいのか？

　求人検索エンジン「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区）は、求職者の「仕事探しの時期」に関する調査を実施。

　求職者が最も多い月、転職に向けた求人検索の“狙い目”の月などが判明した。

■転職者数はここ数年で増加傾向

　近年、少子高齢化による労働人口減少等を背景に企業が採用難に直面しており、求職者にとって転職機会が多い状況が続いている。加えて求職者の仕事に対する価値観の多様化や仕事探しのスキル向上等も影響し、転職者数はここ数年で増加傾向にある。

　企業は一年を通じて経験者採用を行っており、転職市場の流動性も高まっているようだ。

　そこでIndeedでは、一年のうちで転職を希望する求職者や第二新卒者が求人検索をする時期のサイクル、職種別の傾向について、Indeedの日本法人が設立された2013年から2019年までの6年間のデータをもとに分析した。

■求人検索をする求職者が最も多い月は3月

　代表的な5つの職種（営業・マーケティング・経理・人事・事務）が最も多く検索されているのは3月、次いで4月であることが分かった （図１）。

　この傾向はこれらの5つの職種全てに共通していたが、特にマーケティングは顕著に3月と4月の検索割合が多くなっている。

　多くの企業の年度末である3月に、新年度の配属や業務を見据えて転職を考える人が、この時期に求人検索をしていると考えられる｡

　一方、最も検索割合が少ないのは、これらの5つの職種全てで12月となった。

■「第二新卒」・「既卒」のキーワード検索が最も多いのは4月

　「第二新卒」および「既卒」のキーワードに対する検索割合は4月が最も多いことが分かった （図2）。

　これは、第二新卒枠および既卒枠での採用を希望する求職者が4月に多く求人検索をしていることを示唆している。4月に新卒で入社した企業に対するミスマッチなどから、早々に転職を検討する人がこの時期に検索をしている可能性が考えられる。

■ 求人検索割合が少ないのは12月

　図1より、Indeedにおける求人検索割合が最も少ないのは12月であることが分かった。

　図3は、厚生労働省「一般職業紹介状況」の2013年〜2018年の6年間統計データから、各月の「新規求人数」、「新規求職数」、「求人倍率」の平均値を算出したものになる。「新規求人数」は新たに募集を開始した採用総人数を、「新規求職数」は新たに仕事探しをしている求職者の数を示している。本データより、「新規求職数」に対する「新規求人数」の割合を示す「求人倍率」は、12月が最も高いことが分かる。

■組織変更タイミングと連動して流動性が高まる日本の転職市場

　「転職に向いている人 転職してはいけない人」などを著書に持つ、ルーセントドアーズ株式会社　代表取締役　黒田真行氏によれば、「求職者の検索数の総量が“転職意向の高さ”を示していると考えると、検索数の月次トレンドは、まさに日本企業の年度切り換わりの時期と連動していることがわかる」ということだ。

　また、同氏によると、日本の組織変更や人事異動は働く個人個人の意向よりも、企業の全体戦略や組織の方針を軸に決定されることが多い。そのため「配属先とのミスマッチ」や「転勤を含む配置転換への不満」が表出する時期がずれ込むことも多いのではないか。それが新入社員の早期離職（4月の「第2新卒」検索数の伸び）や10月1日付での人事異動後に転職意向が顕在化する傾向（10月の検索数増加）などにつながっている可能性が高いというのだ。

　転職する求職者視点では12月が狙い目となり、採用する企業側の視点では4月が狙い目という傾向は、日本の年度事情が大きく変わらない限り、今後も継続していくだろうというのが黒田氏の見解だ。

■まとめ

　6年に渡る統計データから、求職者が最も多いのは3月、「第二新卒」・「既卒」のキーワード検索が最も多いのは4月であることが判明した。

　今回のアンケートを参考にするならば、3月から4月頃の求人が最も効率よく求職者を募ることができるといえるだろう。


グラフデータ出典：Indeed Japan株式会社

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