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新型コロナウイルスの影響を受ける新入社員研修を「少人数」「講師レス」で実施できるツールの提供を開始

2020.03.24

 カレイドソリューションズ株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役 高橋 興史)は、同社による「新型コロナウイルスが新入社員研修に与える影響に関する調査」の結果を踏まえ、体験型研修はウェブセミナーやe-learningに代替しにくく、その他の実現手段が少ないために検討しきれていないと分析。少人数ででき、講師がいない、もしくは講師経験が浅くても講師ができるツールの有用性が高いと判断。同社が2年間取り組んだこれらの性質を持つツールを買取からレンタルに一時的に変更することで、衛生面に配慮し安価かつ迅速に導入できるようにしたことを発表した。

■ウェブ化は難しい!?体験型研修を分散して実施するにはブレイクスルーが必要

ウェブセミナーで実施する/e-learning等に切り替える
ウェブセミナーで実施する/e-learning等に切り替える

 「新型コロナウイルスが新入社員研修に与える影響に関する調査」では、研修を講義型と体験型という性質で分けて調査を行った。その結果、以下のことが判明した。

・講義型研修はウェブセミナーやe-learningへの移行が進んでいる
・体験型研修はウェブセミナーやe-learningへ移行が進んでいない

 また、人材開発担当者への詳細なヒアリングでは、一時的に無償化されている各種オンラインツールでは体験型のニーズを充足できないことが分かってきた。これまでオンラインに置換されなかった、「体験型」の価値が改めてクローズアップされ、「どうしても集合して体験型研修がやりたい」という声もあがっている。

体験型研修の実施を希望する担当者の声

・自分だけでは手が届かないところに手が届く体験をさせてあげたい
・動画やe-learningでは知識は与えられても気づかせられない
・終日PCに向かっていてはモチベーションが保てない
・一日中、自宅待機させるわけにはいかない
・配属先が決められず、工場見学などもできなくなったので、もう集合研修しかない

企業規模ごとに異なる分散の方法
企業規模ごとに以下の検討状況であることもわかった。

・採用数30-100名の企業:新入社員を小集団に分散しての実施を検討
・採用数100名超の企業:拠点ごとに分散しての実施を検討

 各企業では、10名以下なら集合できる、20名以下なら集合できる、衛生面に配慮すれば集まってもよい、といったガイドラインが定められつつある。分散して実施する傾向が強まっているが、分散した場合でも、講師・研修内容・研修会場にそれぞれ困難が生じる。

 企業へのヒアリングで、追加コストを抑えながら4月までに迅速にこれらの困難を解消することが求められていることが判明した。解消できない場合、自宅待機などで研修難民になる新入社員が発生したり、新入社員が最も希望にあふれる大切な時期にパソコンと向かい合うだけになる恐れもあるだろう。

■少人数で講師に頼らずに研修をするという問題解決

 カレイドソリューションズ株式会社は主にゲームを用いた研修を開発・提供している。昨今の人材開発の課題は「研修の少人数化・短時間化・現地化・迅速化」で、同社は2018-2019年にその課題解決に取り組み、約50社から賛同を得たという。その結果として、導入企業の一部では、新型コロナウイルスへの対応の一つとして、少人数化した研修や、分散して実施する研修に迅速に対応できている。

 この事業で行った「少人数化」「現地化(人材開発担当ではなく、現場の役職者などが研修講師になったり、講師を立てずに参加者のみで研修を行う)」「迅速化」は、まさに新型コロナウイルスで企業が解決すべき新たな課題にアプローチ可能だ。

 講師を立てない参加者だけの研修イメージは次の通り。

・講師がいない:参加者だけでルールを読み合わせて進行
・講師が1名:各会場にウェブで進め方を案内すれば、よりスムーズ進行可能
・講師が複数名:対面で指導しながら進められる
・当社の提供する簡易的な研修ツールは講師経験の浅い方でも円滑に運営できるため、人材開発担当者に限らず、現場の責任者・管理職・一般社員でも運営可能
・研修準備は1週間

■衛生面に配慮し、買取のツールをレンタルで安価で提供

 こうした背景をふまえ、同社は2020年卒の新卒に、これまでと大きくは変わらない良質な学習体験を提供したいという想いから、これまで買取での提供を行っていたツール群をレンタルに変更して提供することを決定した。これによって、各社の人材開発担当者が新入社員にこれまで通りの成長を提供できるようになることを願うとしている。

■まとめ

 世界中で感染が広がる新型コロナウイルスは、2020年度新卒生の、春からの業務にも支障をきたしそうだ。企業には、新入社員研修等の実施に具体的にどのような影響が出そうか予め検討し、最大限の工夫をすることが求められそうだ。同社の開発した一連のツールが、その役割の一端を担うことを願いたい。

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