ランサーズ 、「働き方トレンド予想ランキング2021」を発表　コロナ禍で働き方を変えた人は40％

　ランサーズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：秋好陽介）は、新型コロナウイルス感染拡大による急速なテレワーク拡大や働き方の多様化を受け、全国の10~70代のランサーズ登録者に対し実態を把握する調査を実施した。

働き方の変化があった人は約40%

　「あなたは2020年に副業の開始、転職、フリーランスへの移行など働き方を変えましたか」と質問したところ、22.8%が「副業を開始した」、4.8%が「転職をした」、9.2%が「フリーランスになった」、1.1%が「フリーランスから企業に属するようになった」、1.2%が「起業をした」と回答した。

コロナ禍で働き方が大きく変化

　「働き方についてのワード33個のなかで特に話題になったと思うワード」を調査したところ、最も多かったのは「テレワーク」、次いで「オンライン会議」、「副業」と続いた。

テレワークの普及で地方移住の需要が高まる

　「2021年に話題になりそうな働き方ワード16個のなかで特に流行しそうなもの」を調査したところ、最も多かったのは「地方在住方ワーク」、次いで「オンライン化推進」、「ふるさと副業」と続いた。テレワークや業務のデジタル化が進んだことで、地方移住をする人が増加していることも背景に見られる。

まとめ

　今回の調査結果を踏まえ、ランサーズ取締役、曽根秀晶氏は以下のように考察している。

　「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)もあり、時間と場所にとらわれない働き方が今年は急速に広まりました。2017年までは1割程度の普及率(※4)だったテレワークを今年は７割近くの個人が経験したという調査結果もございます（※5）。インターネットの普及率が1割から7割に高まるまで約10年、スマートフォンの普及においては6~7年かかった（※6）ことを考えても、この変化は人々の働き方における「ニューノーマル」として新たに習慣づけるものだったと言えるでしょう。
『働き方トレンド予想ランキング2021』で1位となった「地方在住型ワーク」も、時間と場所にとらわれない働き方が広まってきた中で話題になりました。企業のDX推進や個人のオンラインワークがより普及すれば、誰もが場所に関係なく地方でも海外でも仕事をすることができるようになっていきます。2021年は個人の働き方、そしてさらに生き方の選択肢がさらに広がっていくと考えています。」
　※4〜6: 出典元　『総務省「通信利用動向調査」各年版』

　人々の働き方に大きな変化を与えた新型コロナウイルスの感染拡大はいまだ収束の兆しが見えない。ワーケーションや地方移住にも注目が集まり、トレンド予想ランキングでも「地方在住型ワーク」が1位にランクインしている。今後はますます柔軟な働き方に対応することが求められるであろう。

＜PR＞