在宅勤務に関する調査　着替えの有無で業務効率に20％以上の差が判明

　チームの生産性を高めるタスク管理ツール「Bizer team」を提供する、Bizer株式会社（本社：東京都千代田区、代表：畠山友一）は、在宅勤務を実施している企業に勤める人を対象に「在宅勤務の環境および変化に関する調査」を実施した。

8割が新型コロナ感染拡大後から在宅勤務を導入

　「いつから在宅勤務を実施しているか」を調査したところ、20.8%が「新型コロナウイルスによる影響を受ける前から」、79.2%が「新型コロナウイルスによる影響を受けた後から」と回答し、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、働き方の見直しを余儀なくされた人が多いことが伺えた。

　また、「在宅勤務の頻度」を調査したところ、最も多かったのは「ほぼ毎日」で45.9%、次いで「週3~4日程度」が21.2%、「週1~2日程度」が17.4%と続いた。

在宅勤務時、会議数は増加

　在宅勤務導入における「会議の数」と「コミュニケーション量」を調査したところ、会議は増加したが、社内のコミュニケーションは減っている人が多いことがわかった。

ビデオ会議システムでカメラをONにする人は少数派

　在宅勤務の実施に伴い、導入が進んだビデオ会議システムについて「カメラをONにしているか」と質問したところ、11.5%が「常にしている」、16.9%が「していることが多い」と回答し、カメラをONにしている人は少数であることがわかった。また、カメラをONにしている人は「背景設定」の機能を活用していることが明らかとなった。

在宅勤務に伴い新たに家具家電を購入した人は45%

　在宅勤務導入に伴い、、「新たに家具・家電を購入したか」と質問したところ、44.8%が「購入した」と回答した。あわせて、「家具・家電の購入と在宅勤務導入後の業務効率の変化」を調査したところ新たに家具・家電を購入している人の方が、「業務効率が良くなった」と感じている人ことがわかった。

着替えをしないと業務効率が悪くなる傾向も

　在宅勤務時における「着替えの有無と在宅勤務導入後の業務効率の変化」を調査したところ、着替えを必ず行う人と全く行わない人の比較では、「業務効率が悪くなった」という回答に27%の差が見られた。

まとめ

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、浸透してきた在宅勤務は常態化していくことが考えられる。コミュニケーションの減少や業務効率改善など課題は様々ではあるが、出社時と同様もしくはそれ以上のパフォーマンスを発揮することができるよう、あらゆる観点から対策を見直していくことが必要と言えそうだ。

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