業績好調企業の68％が意思決定内容を1年以内に見直し【決裁者の意思決定に関する調査】

合同会社LifeStocks（所在地：東京都品川区、代表：狩野真依子）が、全国の企業の意思決定者層500名を対象に「決裁者の意思決定に関する調査」を実施。業績が好調な企業の68％が、意思決定内容を1年以内に見直していることなどがわかった。

意思決定における好調企業と停滞企業の違い

“センスメイキング”という考え方を用いて事業や組織運営を支援する合同会社LifeStocksが、日本全国の企業の意思決定者層（経営方針、事業方針の意思決定に関わる決裁者）500名を対象に「決裁者の意思決定に関する調査」を実施し、その調査レポートを公開した。
好調企業（設立50年以下、成長率5％以上の企業）と停滞企業（設立50年以下、成長率5％未満の企業）を比較すると、意思決定のプロセスやその見直しに違いがあることが示された。

戦略的問い直しが成長に寄与する可能性

まず、意思決定時におけるオフサイトミーティングや経営合宿などの対話機会の有無と頻度について、「設けている」「時々設けている」としたのは好調企業群で72％だったが、停滞企業群では45％。レポートでは、意思決定の際に社内の対話の時間を多く設けることが売上成長に寄与する可能性があると考察している。また、意思決定の見直しのタイミングについて「1年以内に行っている」と回答した割合は、好調企業群で68％、停滞企業群は50％だった。

さらに、会社として事業方針や提供価値、顧客価値について、立ち止まって考える機会を1年間でどのくらい作っているかについては、「3カ月に1回以上」という回答が好調企業群で53％、停滞企業群では31％だった。

まとめ

これらの結果を踏まえて、レポートでは「好調企業と停滞企業では、意思決定の見直しや問い直しの頻度に差があることから、戦略的に問い直しを行うことが成果に寄与している可能性が高いのではないか」と考察。意思決定のプロセスにおける対話や、意思決定の見直しと振り返りの習慣が、事業成長に良い影響を与える傾向にあることを示す調査結果と言えるだろう。

調査概要

■調査企画：合同会社LifeStocks
■実査機関：株式会社クロス・マーケティング
■調査方法：オンライン上でのアンケート調査
■対象：日本国内の企業に勤める決裁者（部長クラス以上） 500名
■実施期間：2023年6月14日～2023年6月16日
■調査地域：日本全国