『2023年 忘年会意識調査』コロナ前の水準に回復も“必要性”には賛否

キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営する株式会社ライボ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:森宏記、以下、「ライボ」)の調査機関『Job総研』は、1037人の社会人男女を対象に「2023年 忘年会意識調査」を実施した。
調査実施の背景
今年の5月にコロナウイルスが5類感染症の位置付けとなった日本では、約4年の時を経て感染対策の緩和が見られた。そして今年も忘年会シーズンを迎えようとしている中、過去2年のJob総研の調査結果(※)では、忘年会の必要性について賛否が分かれている。2021年はコロナ禍で実施が激減した忘年会が2022年には微増傾向となるものの、感染懸念で参加意欲は低い状態にあるという。
5類移行後初の開催シーズンということに加え、コロナ禍を経てコミュニケーションのあり方も変化する昨今で、今年の開催状況や忘年会に対する社会人の意識はどのように変化しているのだろうか。
そこでJob総研では1037人の社会人男女を対象に、コロナ禍前の2019年を含めた過去4年の忘年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の忘年会文化と今後の実施必要性及びその理由などを調査した「2023年 忘年会意識調査」を実施した。
【(※) 忘年会意識調査 報告書】
・2021年版(2021年11月15日公開)
・2022年版(2022年11月14日公開)
調査概要
調査対象者 :現在職を持つすべての社会人
JobQ Town(ジョブキュータウン)登録者
調査条件 :全国 / 男女 / 20~50代
調査期間 :2023年11月1日~11月6日
有効回答数 :1037人(男性6 / 女性4)
調査方法 :インターネット調査
調査結果サマリー
・5類移行で職場忘年会の実施が回復 2022年の微増から今年の実施率は52.3%と4年ぶり過半数超
・全体の55.8%が今年職場忘年会に「参加したい」と回答 年代別の参加派は20代が61.5%で最多
・参加理由は「コミュニケーション」が上位 不参加理由は「気疲れ」や「経済的負担」が上位
・全体の50.3%が職場忘年会は「必要なし」と回答 52.7%が日本の忘年会文化は「必要」と回答
・必要な理由は「コミュニケーション」が1位 不要理由は「交流を飲み会に限る必要ない」が1位
調査結果詳細はこちら
まとめ
忘年会そのものの必要性が問われた近年であったが、コロナ5類移行後初になる今年は改めてその必要性を実感している傾向が見られ、その実施率も参加意欲も今後の忘年会文化への賛否にも回復傾向が見られた。一方で、株式会社東京商工リサーチが実施した「2023年「忘・新年会に関するアンケート」調査」によれば、21.8%の企業が「コロナ禍前は実施していたが、コロナ禍の今回は実施しない」と回答しており、その理由として「参加に抵抗感を示す従業員が増えたため」が42.2%に達していることも明らかにしている。忘年会の実施にどのような効果を求めるのか、その効果をより高めるために何ができるのか、今一度考えてみるのもいいのではないだろうか。
参照:株式会社東京商工リサーチ 2023年「忘・新年会に関するアンケート」調査