半数以上の企業が「組織課題に早急な対応が必要」の一方で「課題把握方法がわからない」も多数｜“従業員に対する想い”と“組織課題”についての調査

望まない離職を生まない組織づくりを支援する株式会社OKAN（本社：東京都豊島区、代表取締役：沢⽊恵太）は、全国の人事・総務関連業務者（総務担当もしくは10名以上の企業の経営者）700名を対象に、企業の“従業員に対する想い”と“組織課題”についての調査を実施した。

従業員と良好な関係を築きたいと考える、想いの強い企業が多数

本調査の結果を見ると、多くの企業が「従業員との良好な関係を築くこと」を目的に組織に投資していることがわかる。従業員へ投資する理由として、38.7%が「企業と従業員がお互いに働き続けて欲しい／働き続けたいと思っている状態が理想的だから」と回答。「もっと効率的に経営・組織運営したい」（20.9%）のように、マネジメントコストを下げたいと考え投資する企業の約2倍となった。

組織課題への対応の必要性と課題把握の難しさ

本調査では、人材育成、離職率、従業員満足度などの組織課題に対する企業の状況は「非常に大きな問題となっていて、早急な対応が求められている」が13.3%、「今後大きな問題に発展する可能性が高く、対応が求められている」が31.9%となっている。対応に関しては、半数以上の企業（53.7%）が組織の課題を理解する取り組みを実施していることがわかった。

同社は組織課題を把握する活動を未実施の企業を対象に、その理由についても質問。その結果「組織に課題がないから（35.8%）」「組織における課題を把握・理解する必要がないから（5.9%）」と課題把握の必要性がないことを理由にあげる企業がある一方で、58.3%の企業が「組織課題の把握は必要だが、どのように取り組めばいいのか方法がわからないから」と回答した。

調査概要

調査名 ：　“従業員に対する想い”と“組織課題”についての調査
調査方法 ：　インターネット調査
調査期間 ：　2023/12/01〜12/08
調査会社 ：　楽天インサイト
調査対象 ：　全国の人事・総務関連業務者（総務担当もしくは10名以上の企業の経営者）
調査人数 ：　700名

まとめ

本調査では、従業員と良好な関係を築きたいと考える企業が多い一方で、組織課題を抱える企業が多いことが明らかに。また、組織課題をどのように把握すればいいかわからないとする企業も。そうした場合は、専門家によるコンサルティングや組織サーベイサービスなどを活用するといいだろう。オフィスのミカタでは組織サーベイ・診断のメリットや活用方法について紹介している。導入を検討する際は参考にしていただきたい。

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