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仕事上ストレスを感じやすいのは「課長級」、年代上がるほど昇進意欲下がる傾向 マイナビ調査

2024.07.19

株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、全国15歳以上の14000人を対象に、就業・非就業や雇用形態にかかわらず、現在のキャリアと生活の実態や変化を調査した「マイナビ ライフキャリア実態調査2024年(働き方・キャリア編)」を発表した。調査結果の概要についてお伝えする。

調査概要

「マイナビ ライフキャリア実態調査2024年(働き方・キャリア編)」
調査期間:2024年4月12日~2024年4月16日
調査方法:インターネット調査
調査対象:全国15歳以上の男女
有効回答数:14000名(男性:6766名、女性:7234名)
出典元:マイナビ ライフキャリア実態調査2024年(働き方・キャリア編)(株式会社マイナビ)
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100%にならない場合がある

「課長級」が最もストレスを感じている実態が判明

「課長級」が最もストレスを感じている実態が判明

正社員を対象にした「職場で仕事上のストレスを感じているか」という質問では、最もストレスを感じているのは「課長級(あてはまる+ややあてはまるの合計:54.5%)」という結果に。

続いて勤務実態をみると、週の勤務時間が40時間を超える人の割合は「部長級(45.7%)」「課長級(45.1%)」となっており、週40時間以上勤務する人の割合が管理職(課長級・部長級)はでは非管理職である「主任級以下(24.8%)」の約1.8倍にも及ぶことが明らかになった。

「常に忙しく多くの仕事をしていた」と回答した割合をみても「部長級(61.9%)」「課長級(53.8%)」「主任級以下(41.5%)」と、管理職は非管理職と比較して高い割合を示している。

また、管理職が仕事で感じたことについて、「課長級」は「職場での意見の取り入れられやすさ」が43.7%で「部長級」の62.9%を大きく下回ったことが判明。そのほか「職場での人間関係の満足度(課長級:40.4%、部長級:52.3%)」「職場に自分が成長するよう励ましてくれる人がいる(課長職:40.2%、部長職:54.1%)」においても「課長級」は「部長級」よりも10pt以上低い割合となっている。

年代が上がるほど昇進意欲が低下傾向

年代が上がるほど昇進意欲が低下傾向

続いて、正社員で現在役職がない人の今後の昇進意欲についても質問。男女ともに年代が上がるほど意欲が低下し、男性40代・女性30代で「昇進したくない」が「昇進したい」を上回ることがわかった。

「昇進したくない」理由としては「責任が重くなるため(49.2%)」「自分には向いていないため(39.8%)」「メリットが感じられないため(38.1%)」「家庭との両立が困難だから(16.7%)」が上位に並ぶ。また「家庭との両立が困難だから」は20・30代の回答率が高く、若い世代ほどライフステージの影響で昇進を避けたいと考える人がいると分析している。

副業者の約3人に1人が異業種で新たな人脈・スキル獲得へ 生成AIで副年収は約2倍

副業者の約3人に1人が異業種で新たな人脈・スキル獲得へ 生成AIで副年収は約2倍

本調査では副業の実態についても分析。副業を行ったことがある人の本職と副業の職種・業種の組み合わせをみたところ「職種・業種ともに異なる」人が32.7%で「職種・業種ともに同じ」の30.2%を上回り最多となっている。

副業・兼業をしてよかったこととして「職種・業種ともに異なる」人は「本業とは別のスキルを身に着けることができた(24.0%)」「人間関係が広がった(22.5%)」が、他の組み合わせと比べて最多だという。今後の副業意向についても「職種・業種ともに異なる」人が最も高く76.0%に及んでいる。

さらに、副業を行っている人のうち、副業の業務で生成AIを利用している人は41.3%で、副業の年間収入は生成AIを利用している人は利用していない人の約2倍となっていることが明らかになった。

まとめ

本調査では、勤務時間が40時間を超える人の割合は部長級と課長級ではさほど変わらないものの、ストレスを感じている人の割合では部長級よりも課長級の方が約5ptほど高い。部長級と課長級で10pt以上の差がみられた「職場内での発言力」や「人間関係の充実度」が要因となっている可能性が示唆された。

キャリアリサーチラボ 研究員の元山春香氏は「年代が上がるほど昇進意欲が低下する背景として、中間管理職のロールモデルを社内の先輩や上司・同僚などから間近で見る中でネガティブなイメージがつき、敬遠されてしまっている点もあると考えます」とコメント。一般社員のモチベーションを上げるためにも、中間管理職の働き方を改善していく必要がありそうだ。

また、本調査結果では、副業でのキャリア形成を選択する人が一定数いることが明らかになった。人材不足が大きな課題となる中で、副業人材の活用も今後さらに進む可能性があるだろう。