「働き方改革」実施前後で中間管理職の7割以上が負担増加を実感　スタメン調査

株式会社スタメン（東京本社：東京都千代田区、代表取締役：大西泰平）は、2024年11月、中間管理職の負担に関する調査を実施。働き方改革によって新たな対応や役割を担うようになった中間管理職の負担の実態を明らかにしている。

調査概要

調査機関：株式会社スタメン
調査対象：企業に勤める中間管理職の方
サンプル数：1366
調査期間：2024年11月15日〜2024年11月22日
調査方法：インターネット調査
出典元：株式会社スタメン

中間管理職が負担を感じる要因と組織の課題

本調査では「中間管理職の負担は他の役職と比べて大きいと感じますか？」という質問に関して94.9%が「とても負担が大きい」「負担が大きい」「どちらかというと負担が大きいと思う」と回答。負担だと感じる要因として多く回答されたのは「部下の業務のフォロー（14.6%）」「上司や経営層とのコミュニケーション（11.1%）」「部下とのコミュニケーション（10.1%）」であった。

また「働き方改革の浸透に伴い、改革の実施前後で中間管理職の負担についてどのような変化を感じていますか？」という質問に対して、74.0%が「増えていると感じる」「やや増えていると感じる」と回答したという。

さらに本調査では、中間管理職が感じる組織の課題についても尋ねており「中間管理職の負担が増加している（13.6%）」「次世代の育成ができていない（11.6%）」「本部と現場に情報格差や距離がある（8.2%）」「優秀な人材を中間管理職へ配置ができていない（8.0%）」「現場の一体感がない（7.1%）」といった回答が寄せられた。

同社によれば、負担を軽減するために必要な施策としては「一般社員と同様に守られる仕組みの導入」「成果に応じた適切な評価」「職務分掌の規定見直しと職場浸透の働きかけ」「中間管理職の教育」「情報共有できる環境づくりと後進育成」などの声があがっているようだ。

まとめ

多くの中間管理職が他の役職よりも負担が大きいと感じており、働き方改革によってその負担が増したと感じる人が7割を超えているという実態が明らかになった。経営層と現場の調整を担う中間管理職の負担を軽減することは、企業の成長や業績の向上においても重要な取り組みだ。

時代の流れとともに求められる役割が増え、負担が増加している中間管理職。負担を軽減していくためには、環境や戦略の変化に応じた組織全体のマネジメントを再構築することも重要だ。その上で、改めて中間管理職に求められる役割の定義を見直し「やらないこと」を決めていく必要があるのではないだろうか。