災害発生時のノンデスクワーク業界特有の懸念が明らかに　アルダグラム調査

ノンデスクワーク業界における生産性向上に取り組む株式会社アルダグラム（本社：東京都港区、代表取締役：長濱光）は、ノンデスクワーク業界に従事する1052名を対象に「災害時の安否確認に関する実態調査」を実施。アンピック人の既定と希望との差異や、業界特有の懸念について明らかにした。

調査概要

調査名：ノンデスクワーク業界の災害時の安否確認に関する実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年11月27日～12月1日
調査対象：全国の男女20歳～69歳の建設業、製造業、電気・ガス・熱供給・水道業、運輸業・郵便業、卸売業・小売業、不動産業、物品賃貸業宿泊業、飲食サービス業、生活関連サービス業、娯楽業、サービス業従事者、合計1052名　
出典元：株式会社アルダグラム

災害時の安否確認方法が定まっている必要性を約8割が実感

本調査では、災害が起きた際に「安否確認方法」が定まっている必要性について「強くそう思う（25.8％）」「そう思う（54.5％）」との回答が寄せられており、必要性を感じている人は全体の8割超にも及ぶことが明らかになった。

一方で、現在自身が働く環境において災害発生時の安否確認方法が「定まっていない（40.9％）」「わからない（11.8％）」と回答した人は、合計すると半数を超える。

災害時の安否確認の方法「メール」が最多も希望は「専用システム」との声

本調査では続いて、災害発生時の安否確認の方法が定まっている人のうち、その方法として「メール（41.6％）」と回答した人が最も多かったことを報告。

しかし、災害時に最も希望する安否確認方法として最も多く回答が集まったのは「安否確認専用システム（28.4％）」で「現在の確認方法」として最も多かった「メール（11.7％）」は約1割程度にとどまっている。

本調査によると、安否確認で最も困ると思う点として「使い慣れないツールを緊急時に操作できるか不安（13.4％）」「通信環境の悪い場所での業務で安否報告ができない（13.0％）」との声が多く挙げられたという。

まとめ

社会のインフラを支えるノンデスクワーク業界において、災害発生時の安否確認方法が明確になっていない企業が約半数に及ぶことが明らかに。また、定められている方法と実際に働く人が求める方法とでは、差異が生じていることも判明した。

突然発生する災害に対して、日頃から備えておくことの重要性は言うまでも無いだろう。本調査では多くの設問において「わからない」との回答も目立つ。有事の際にどのようなリスクが想定されるのか、どう行動すべきなのか、あらかじめ社内で十分な協議や情報の共有がなされていない可能性がある。災害発生時の対応について、改めて確認する機会としていただきたい。