賃金への不満6割「物価高に追い付いていない」　Job総研調査

パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、278人の社会人男女を対象に「2026年 賃上げの意識調査」を実施。2026年は「賃上げ」と「はたらきやすさの改善」どちらを希望するか、また、現在の賃金・はたらき方への不満や避けたいはたらき方、そして2026年度の昇給見込みなどを男女別・役職別に調査した。

調査概要

調査対象者：現在就業中のJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20~50代
調査期間：2026年3月29日〜3月31日
有効回答数：278人
調査方法：インターネット調査
出典元：Job総研『2026年 賃上げの意識調査』を実施しました（パーソルキャリア株式会社）

2026年度に希望するのは「賃上げ」が7割超

本調査ではまずはじめに、2026年度は「賃上げ」と「はたらきやすさの改善・維持」どちらを希望するか質問。その結果「賃上げ派」が70.5%で多数を占めた。

理由には「生活費が高いから（66.3%）」「将来のために貯蓄をしたい（60.2%）」「物価に収入が追いついていない（50.0%）」といった回答が上位を占めている。

賃金への不満「物価高に追い付いていない」6割超

また、賃金に不満はあるかをたずねた項目では「不満がある派」が65.1%に。「物価上昇に追いついてない（64.6%）」「昇給額が小さい（54.1%）」「昇給機会が少ない（39.8%）」といった不満が挙がっている。

賃金に不満がある派の男女別では、男性が63.2%、女性が68.2%。役職別では、一般社員が68.9%、課長クラスが63.2%、係長クラスが60.0%、主任クラスが57.2%、部長クラス以上が54.2%となった。

なお、2026年度の昇給見込みについては「見込みがあると思う派」が67.7%で過半数を占めた。そうした中で、「はたらき方」に不満を抱く人の割合は54.3%であることも判明した。

まとめ

賃上げへの期待が高まる一方で、企業側の対応にはばらつきが見られる結果となった。単なる賃上げ実施の可否だけでなく、評価制度や人件費配分の透明性、持続可能なコスト設計の視点がより重要となると考えられる。

従業員の納得感を高める説明と、企業体力を踏まえたバランスある意思決定が求められている、といえる。賃上げを通じて、エンゲージメント向上や生産性改善も含めて「中長期的な制度設計」を意識したい。