空調や温度差など「夏場の職場環境に不満がある」約7割　カウネット調査

株式会社カウネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮澤典友）は、コミュニティサイト「カウネットモニカ」会員1089名を対象に夏の暑さ対策について調査を実施。2025年6月に労働安全衛生規則が改正され1年が経過した今、職場環境の現状を明らかにした。

調査概要

調査テーマ：「夏の暑さ対策」について
調査期間：2026年4月6日～4月12日
調査対象：「カウネットモニカ」会員の中から全国の男女合計1,089名
調査方法：インターネット調査
出典元：夏の暑さ対策についての意識調査を実施（株式会社カウネット）

「夏場の職場環境」約7割が何らかの不満

本調査ではまずはじめに、夏場の職場環境について感じていることを質問。その結果「空調や温度管理が適切で、快適」と感じている人は18.1％にとどまり、約7割が何らかの不満を抱えていることが明らかになった

不満の中で最も多かったのは「場所によってムラがあり、温度差が激しい（22.8％）」で、次いで「屋内は冷えていて、屋外や移動時の温度差がつらい（18.2％）」が続いた。同社は「冷房が不十分で、暑い（9.4％）」と「空調が効きすぎて寒い（4.9％）」の双方が挙げられたことに触れ、「温度管理には個人差の課題もある」と指摘している。

職場で「今後取り入れたい・充実させたい暑さ対策」としては「冷たい飲み物・補給食の充実（42.6％）」が最多だった。

熱中症の危険、仕事中では42.1％が「感じたことがある」

続いて本調査では、熱中症の危険を感じた経験について質問。「ある」と回答した人は仕事中で42.1％、プライベートでは54.4％と、プライベートの方が約1割高い結果となった。

仕事中に熱中症の危険を感じたタイミングとして最も多かったのは「連日猛暑が続いているとき（60.7％）」。次いで「屋外や移動中（47.5％）」「体調に異変を感じたとき（43.5％）」が続いている。

なお、熱中症が疑われる場合の対応手順については「知っている（15.7％）」「なんとなく知っている（58.3％）」と、合わせて7割強が認識していた。

まとめ

2025年の労働安全衛生規則改正により、企業には熱中症対策の強化が求められている。空調設備の最適化はもちろん冷たい飲料や塩分補給品の提供、休憩スペースの整備、暑熱リスクに応じた勤務ルールの見直しなど、実効性のある環境整備を進める必要があるだろう。

また、熱中症発生時の対応フローをマニュアル化し、定期的な周知や訓練を実施することも重要だ。従業員の健康確保は労働災害防止だけでなく、生産性維持や人材定着にも直結する。職場環境改善の一環として、現状を把握しつつ対策を講じたい。