昨年夏、約4割が「夏バテ経験」6割超が「業務に影響」　マイナビ調査

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：粟井俊介）は、20～59歳の正社員を対象に「夏バテと仕事に関する調査」を実施した。昨年夏バテを経験した正社員の64.4％が業務への影響を実感している一方、企業で夏バテ対策を実施している割合は32.7％にとどまった。従業員の健康管理と生産性向上の両立に向け、職場環境の整備が求められている。

調査概要

【正社員2万人に聞いた】夏バテと仕事に関する調査
調査期間：2026年6月1日～ 2026年6月5日
調査方法：インターネット調査
調査対象：
正社員／従業員数3名以上の企業に所属している全国の20-50代の正社員
企業側／従業員数3名以上の企業に所属している全国の経営者・役員または会社員で、中途採用業務を担当しており、前月採用活動を行った人、今後3か月で採用活動を行う予定の人
調査機関：株式会社マイナビ調べ
有効回答数：正社員：20045人、企業側：829人
出典元：【正社員2万人に聞いた】夏バテと仕事に関する調査（株式会社マイナビ）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合がある

夏バテ経験者の約6割が業務に影響　休みたくても休めない実態も

本調査によると、昨年夏バテを経験した人は38.1％だった。症状としては「強いだるさ・疲労感（51.0％）」が最も多く「やる気・モチベーションの低下（40.8％）」も4割を超えている。

さらに、昨年夏バテを経験した人の64.4％が「業務に影響した」と回答。「集中力の低下による作業効率の悪化」や「食欲がなく頭が回らない」「睡眠不足で業務効率が落ちた」など、仕事のパフォーマンス低下を実感する声が多く寄せられている。

また、夏バテ時に「仕事を休みたい」と思った人は70.2％に上った。しかしながら、実際に休んだ人は38.1％にとどまり、多くの従業員が不調を抱えたまま勤務している実態も明らかになった。

企業の夏バテ対策は約3割　従業員ニーズとのギャップも

さらに本調査では、職場に「あったら嬉しい夏バテ対策」として最も多かったのは「体調が優れない時に休みやすい制度・雰囲気（36.6％）」だった。次いで「水分補給をしやすい環境づくり（36.3％）」が続き、日常的な健康管理を支える取り組みへのニーズが高いことがわかった。

一方、企業の中途採用担当者への調査では、従業員向けに夏バテ対策を実施している企業は32.7％にとどまっている。実施内容は「熱中症対策」「適切な冷房温度の設定」「水分補給環境の整備」のほか「飲料や塩分補給食品の配布」「服装規定の緩和」などが挙げられた。

従業員が求める「休みやすい職場づくり」など、制度や職場風土に関するニーズと企業の取り組みには、改善の余地があることがうかがえる。

まとめ

夏バテが従業員の体調だけでなく、集中力や作業効率の低下を通じて業務パフォーマンスにも影響している実態が明らかになった。一方で、企業による夏バテ対策は約3割にとどまり、多くの職場では十分な環境整備が進んでいないようだ。

企業としては熱中症対策はもちろん、夏バテによる生産性低下も重要な健康経営課題として捉えることが求められるだろう。

ウォーターサーバーの設置や空調管理、服装ルールの見直しに加え、体調不良時に休みやすい職場風土の醸成や柔軟な勤務制度の整備など、日常的な支援策の充実を図りたい。無理をせずに働ける環境を整備して、組織全体の生産性向上につなげていきたい。