学習制度を明文化した企業「継続率」が上がる傾向に　Schoo調査

株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表：森健志郎）は、従業員数1000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受講している人事担当者・従業員713人を対象に「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査を実施した。その結果、業務時間内の学習を制度として明文化している企業では、自発的な学習の継続率が慣習的に認められている企業の2倍以上となることが明らかになった。

調査概要

「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査
調査期間：2026年6月17日～2026年6月18日
調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
調査人数：713人（①286人／②427人）
調査対象：調査回答時に、従業員数1000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている①人事／②従業員と回答したモニター
調査元：株式会社Schoo
モニター提供元：サクリサ
出典元：【自発的学習を引き出すカギは“会社公認”】ー目標設定への組み込みで、約8割の従業員が「学びたい」と回答ー（株式会社Schoo）

学習を「制度化」した企業ほど継続率が高い

本調査では、約8割が「業務時間内の自発的な学習が認められている」と回答。その内訳は「制度・ルールとして明文化されている（55.5％）」「明文化されていないが慣習として認められている（24.3％）」となった。

一方、学習の継続率を比較すると、制度として明文化されている企業は、慣習的に認められている企業と比べて2倍以上高い結果となった。学習を許可していても制度化されていない場合、従業員が周囲の目を気にして学習に踏み出しにくい実態がうかがえる。

評価は成果重視も、従業員は「会社公認」の学びを求める

また、人事担当者の約9割は、MBO（目標管理制度）などの目標設定に学習行動を組み込んでいると回答。しかし、今後強化したい評価項目では「スキル・能力」や「成果」が上位となり「主体的な学習行動」は最も低い結果となっている。

一方で、学習が半期目標やMBOに位置付けられるなら学習を続けたい、または始めたいと回答した従業員は約8割に上った。従業員は評価そのものよりも、業務時間内に安心して学べる環境を求めているようだ。

まとめ

業務時間内の学習を認めているだけでは十分ではなく「制度として明文化されているか」が従業員の学習行動を大きく左右することが明らかになった。学習を許可していても、ルールが曖昧なままでは「本当に学習してよいのか」という心理的なハードルが生じ、自発的な学びの継続につながりにくいようだ。

また、多くの企業が目標設定に学習行動を組み込んでいる一方で、人事評価では依然として成果やスキルを重視する傾向が見られた。人材育成を強化するためには、学習の成果だけでなく、学びに取り組むプロセスも評価対象として位置付けることが、従業員の主体的な成長を後押しするポイントになるだろう。

DX推進やリスキリングへの対応が求められる中、人事・総務部門には、研修制度や評価制度、目標管理制度を連動させ、従業員が安心して学べる環境を整備することが求められる。業務時間内の学習ルールを明文化し、管理職にもその意義を浸透させることで、学びを組織文化として定着させる取り組みを進めたい。