健康経営の「支援実感層」約8割が「長期勤務を希望」　ルネサンス調査

株式会社ルネサンス（本社：東京都墨田区、代表取締役社長執行役員：望月美佐緒）は、勤務年数1年以上の20～60代会社員480人を対象に、健康経営への取り組みと支援実感（POS：Perceived Organizational Support）の関係を調査した。

調査概要

調査対象：20～60代会社員（勤務年数1年以上）
調査方法：Webアンケート
有効回答数：480名
調査期間：2026年2月26日～2026年3月11日
実施機関：株式会社ルネサンス
出典元：深刻な人材不足を「健康経営」で突破する！「長く働きたい」約8割を引き出す組織の支援実感とは―今企業がアップデートすべき“届く健康経営”の具体策―（株式会社ルネサンス）

健康経営への取り組み、制度だけでは定着につながらず

本調査では「自社は健康経営に取り組んでいる」と回答した人は約52％。一方で「会社が健康や働きやすさを大切にしている」と実感している人は約33％にとどまった。

企業が健康経営施策を実施していても、その取り組みが従業員に十分伝わっていない可能性が示された。

同社は、「健康経営の成果を高めるためには制度や施策を整備するだけではなく、従業員が『会社は自分を大切にしてくれている』と感じられる状態をつくることが重要だ」と指摘している。

支援実感が高い従業員は約8割が「長期勤務を希望」

さらに「会社が健康や働きやすさを大切にしている」と回答した人の約73％が「できるだけ長く働きたい」と回答。一方、そう感じていない人では約7％にとどまり、大きな差が見られている。

「困ったときに会社が支援してくれる」と感じている人では、約78％が長期勤務を希望している。支援実感と定着意向の「強い関連性」が明らかになった。

一方で、支援実感は業種や年代によって差があることもわかった。業種では商社・卸売・小売業や情報通信業で比較的高かった。年代別では60代が最も高く、40代が最も低い結果となっている。同じ健康経営施策でも、従業員の属性によって受け止め方が異なることが示唆された。

まとめ

健康経営の成果を左右するのは施策の数ではなく、従業員が会社から支援されていると実感できるかどうかであることが示された。支援実感が高い従業員ほど「長く働きたい」と考える傾向が強く、人材定着やエンゲージメント向上との関連性も確認されている。

健康診断や福利厚生制度を整備するのはもちろん、それらが従業員にどのように受け止められているかを把握する視点も重要となりそうだ。

定期的な従業員アンケートや1on1面談など通じて支援実感を確認したり、制度の周知や上司のコミュニケーション改善につなげたりすることが、健康経営の実効性を高めるカギとなるだろう。