弥生会計・freee・マネーフォワード｜3大クラウド会計サービスから目的別に最適なサービスをセレクト

クラウド型会計サービスの中でも特に人気の「弥生会計オンライン」「freee」「マネーフォワード」。この記事では、各ツールの機能や特徴、コストなどを徹底比較する。自社にとって有用なサービスの選定に役立ててほしい。

法人プランの各社サービス比較表

「弥生会計オンライン」「freee」「マネーフォワード」のサービスの概要は以下の通りだ。

ここからは、各ツールについて詳しく見ていこう。

弥生会計の特長
会計ソフトの老舗である弥生会計のクラウド型サービスで、インストール版よりも機能を絞ることで導入しやすくなっている。業務相談のサポートも受けられるなど、起業したての方にも優しい点が魅力と言えるだろう。

freeeの特長
freeeは、33万社に利用されている人気のクラウド会計ソフト。全国のほぼ全ての銀行と連携しており、自動で取り込みが可能。使い勝手が良いため、経理初心者からも多くの支持を集めている。

マネーフォワードの特長
マネーフォワードはサービス連携が充実。3,000以上のサービスと連携しているため、データ入力の手間も大幅に削減が可能だ。また、キャッシュフローレポートや収益レポートなどのレポート作成機能が充実しており、経営状況の見える化にも役立つ。

以下の記事では会計システムの導入メリットからおすすめサービスまで網羅的に解説している。ぜひ合わせて一読してほしい。

内部リンク
会計業務をスムーズに遂行するための会計システムを比較！メリットや選び方も紹介
https://officenomikata.jp/coverage/14639/

クラウド会計サービスの選定ポイント

ここでクラウド会計サービスを選定する際に押さえておきたいポイントを3つ紹介する。

基幹システムとの連携
1つ目は基幹システムとの連携ができるかどうかだ。POSレジやECプラットフォームなどと連携できれば、業務効率が飛躍的に向上する。

自動化の業務範囲
2つ目は自動化の範囲だ。明細やレシートの自動仕訳や決算書作成だけでなく、管理会計用のレポート作成などもリアルタイムで行えると、会計業務だけでなく経営管理もスムーズになる。

簿記へのリテラシー・税理士の顧問契約
3つ目は現状の経理体制に合っているかどうかだ。ユーザーの簿記へのリテラシーがツールに合っているかはもちろんのこと、税理士が対応しているソフトかどうかも確認しておく必要がある。

コスト重視で選ぶ際に最適なサービス

ここからは、視点別におすすめのサービスを紹介していく。まずはコスト重視の際におすすめのサービスを見ていこう。

起業2年以内の場合、最大2年間無料の弥生会計オンライン
弥生会計は導入時の無料期間の長さが魅力だ。通常でも1年、起業から2年以内であれば2年間は無料で利用できる。

完全自動仕訳機能で業務効率もアップするfreee
銀行やクレジットカードの明細を自動で取り込むほか、領収書も画像からスキャンして自動で入力されるため、大幅に業務効率がアップ。経理にかかる人的コストを削減したい企業におすすめだ。

多彩なサービスが付加されてコスパが高いマネーフォワード
マネーフォワードは他の2つに比べ利用料金こそ高くなっているものの、会計業務だけでなく、勤怠、給与、経費、電子契約までカバーしている点が特徴。非常にコストパフォーマンスが高いツールとなっている。

求める機能によって選ぶ最適な会計サービス

次に、機能面での特徴からおすすめサービスを紹介しよう。

操作性の高さで選ぶならfreee
経理初心者でも使いやすいUIで選ぶならfreeeがおすすめだ。自動入力で手間がかからない上、画面もシンプルで見やすく、簿記の知識がなくても問題なく使えるだろう。

データの連携機能を重視するならマネーフォワード
サービス連携による入力の手間やミスの削減を重視するなら、3,000以上のサービスと連携しているマネーフォワードがおすすめだ。POSレジ、金融関連サービス、ECサイトなどに幅広く対応している。

手厚いサポートを求めるなら弥生会計オンライン
手厚いサポートを求めるなら弥生会計オンラインがおすすめだ。仕訳や会計業務の相談にも乗ってくれる上、サポートをより充実させたプランも用意されている。

中堅企業から大企業に適したクラウド会計サービス

続いては、企業規模別に見ていこう。中堅企業から大企業におすすめのサービスは以下の通りだ。

内部統制にまで対応したマネーフォワードクラウド会計Plus
マネーフォワードクラウド会計の利便性はそのままに、内部統制に対応しているのがマネーフォワードクラウド会計Plusだ。仕訳承認フローや詳細な権限設定、監査への対応もスムーズに行える。

監査効率化が実現可能なクラウドERP freee
freeeが中堅・上場企業向けに提供しているのがクラウドERP freeeだ。経理の業務フローを一元管理できるだけなく、人事労務管理の一元管理や内部統制にも対応。アクセスコントロールやインプットコントロール、モニタリングといった内部統制機能を網羅している。

小規模法人までの利用を想定している弥生会計オンライン
上述のように、弥生会計オンラインはインストール版から機能を縮小させたサービスとなっており、小規模法人向けと言える。インストール版でも中小規模向けの設計となっているため、内部統制強化を図りたい企業には不向きと言える。

個人事業主から小規模企業に向いているクラウド会計サービス

個人事業主や小規模企業に適したサービスは以下の通りだ。

コストを抑えるなら弥生会計オンライン
コストを抑えたいなら、1年または2年の無料期間がある弥生会計オンラインがおすすめだ。また、個人事業主向けの白色申告オンラインは、全ての機能をずっと無料で使えるフリープランも用意されている。

会計知識0からでも簡単な会計ができるfreee
会計知識なしでも簡単に使えるサービスを選ぶならfreeeがおすすめだ。また個人事業主向けのプランは、年払いで12,936円〜にて用意されている。

連携重視ならマネーフォワード
個人事業主向けのマネーフォワードクラウド確定申告も、法人向けサービスと同様、連携による自動化に強い点が特徴。銀行口座やクレジットカード、POSレジ、通販サービスからの自動取り込みが可能だ。料金は年額で10,560円〜となっている。

まとめ

会計業務の負担が大きく、本業に集中できないことに悩む企業にとって、クラウド会計サービスは心強い味方となる。今回紹介したポイントを参考に、自社に適したサービスを選んで業務効率化やペーパーレス化を進めてほしい。