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健康管理システムCarely、相談窓口の設置・休復職管理をラクにする新機能「メッセージルーム」を提供開始

2022.03.16

株式会社iCARE(所在地:東京都渋谷区、代表取締役CEO:山田洋太)が開発・提供する健康管理システム「Carely」は、新たに「メッセージルーム」を4月より提供開始すると発表した。Carelyのメッセージルームは、人事や企業内の産業保健職(産業医・保健師)と従業員がプライバシーを確保された環境でオンラインメッセージをやりとりできる。

社内の専門家によるメンタルヘルスケアを推進

テレワークの定常化によって、働くひとの健康・不調に気づく機会が失われ、メンタルヘルスケアが手遅れとなっているケースが多く報告されている。厚生労働省では、メンタルヘルスケアを4つの方法で実践することを提案しており、オンライン上でその仕組みを整えることが重要だ。

中でも「社内の専門家によるケア」を促すことを目的としているのがCarelyの新機能「メッセージルーム」である。これまで社内の専門家は、従業員からの心身に関する相談を受け付けたり、休職者とのコミュニケーションツールとしてメールを使ってきた。しかし、メールによるやりとりは履歴を振り返りづらいため面談記録への転記作業が発生したり、誤送信による情報漏洩のリスクを抱えていた。

健康管理システムCarelyでは従業員の健康情報が一元管理されているため、メッセージルームでのやりとりを含めて健康に関する個人情報をセキュアな環境で保管しつつ、効率的な社内共有が実現できる。また産業保健職の異動や退職の際にもモレのない引き継ぎができる利点がある。健康に関する従業員とのやりとりをチャットやメールから転記している保健師にとっては、日々の健康管理をCarely上で完結できるため、業務の効率性が高まる。

一方、従業員にとっても、例えば面談ハードルがある場合などに気軽な相談窓口として認識・活用されれば、セルフケア向上による一次予防の効果が期待できる。

メッセージルームの利用シーン

メッセージルームの利用シーン

Carelyのメッセージルームは人事や企業の保健師と従業員のコミュニケーションプラットフォームとして、主に3つの利用シーンを想定している。(今後の実装予定を含む)

①従業員の相談窓口
②グループコミュニケーション
③社内の保健師からの健康情報の配信

まとめ

従業員のメンタルヘルスケアは企業の責務であり、生産性向上のためにも重要だ。うまくツールを活用し、従業員の心身をケアしていくべきだろう。