女性の働き方とヘルスリテラシーに関する調査 vol.3

転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：瀬野尾 裕、以下パーソルキャリア）は、女性の働き方とヘルスリテラシーに関する調査を実施し、第3弾の結果をまとめた。

女性特有の不調について上司の理解の有無による違い

勤め先の「上司」は、女性特有の不調に関しての理解があるかどうかを質問したところ、理解のある・なしによって組織の目標達成割合に大きく差が出ることが分かった。具体的には、「上司の理解がない」と回答したグループの目標達成割合が40.0～46.1%に対し、「上司の理解がある」と回答したグループの割合は73.6～76.8%であった。また、勤め先の「同僚」についても、上司の理解度合いと類似した傾向が見られた。

勤務先の周囲に対する女性特有の不調の伝えやすさ

女性特有の不調がある際、勤め先の周囲に対して不調を伝えやすいかを質問した結果、「伝えやすい」と回答したグループの「組織の目標を達成している」割合は73.1％、「伝えにくい」と回答したグループの同割合は45.0%となった。

職場から提供される制度の充実度、組織の目標達成割合に影響

勤め先で、女性の健康に関する研修会などの機会提供があるかを質問した結果、「研修会などがある」と回答したグループの「組織の目標を達成している」割合は80.2％、「研修会などがない」と回答したグループの同割合は55.9%となった。また、女性の健康支援（生理休暇、産業医によるカウンセリング等）があるかを質問したところ、「健康支援がある」と回答した女性グループの「組織の目標を達成している」割合は74.2％、「健康支援がない」と回答したグループの割合は53.8%であった。

調査概要

調査期間：2022年1月6日
調査対象：20～59歳
会社役員、正社員、契約社員、公務員・団体職員いずれかの雇用形態で働く現職中の女性 3,200名
調査方法：インターネットによるアンケート回答方式 ＊2020年労働力調査結果に基づき、ウェイトバック集計を実施

まとめ

これらの結果から、上司・同僚の女性特有の不調への理解がある組織は、組織の目標を達成している割合が高いことが分かる。また同時に、働く女性の健康に関する研修会の実施や、生理休暇、産業医によるカウンセリング等の健康支援を講じている組織の目標達成割合が高いことも分かった。女性個人だけでなく、組織全体がヘルスリテラシーの向上に取り組むことで、女性特有の不調への理解が高まり、組織の目標達成割合を変化させられる可能性があるのではないだろうか。