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パソナ総合研究所 全年代の在宅勤務経験者1,000名に聞く

2022.06.17

株式会社パソナグループ(本社:東京都千代田区、代表取締役グループ代表 南部靖之)で、社内外の専門家と共に様々な社会課題の解決に向けたフォーラムの開催や提言を行う「パソナ総合研究所」(所長:竹中平蔵)はこの度、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏の方々を対象に、『第2回 コロナ後の働き方に関する調査』を実施した。

調査結果のポイント

■在宅勤務を行った結果として「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」が46.9%と1位となり、若年層(20代・30代)ほど、その傾向が強い。

■家事・育児の分担状況について、30代以上の男性では、「本人(男性)の家事・育児の負担が大きい」とする回答の割合が、「配偶者(女性)の家事・育児負担が大きい」より大幅に少なく、特に40代以上ではその差が顕著。また、在宅勤務の開始から時間が経過するのに伴い、「本人(男性)の家事・育児の負担が大きい」とする回答が増加していく傾向があり、男性の意識の変化が見てとれる。

■資格取得やスキルアップの意欲は、前回調査時と同傾向。「現在の会社でのスキルアップの必要性を感じたため」の割合が増加し、「起業やフリーランスとして独立や転職に備えるため」「副業に必要なスキルアップのため」は横ばい。

■在宅勤務を機に転職や副業を検討したり、希望する職務や就業先が変化した人の割合は、合計で46.3%に上り、前回より増加。

■地方移住への関心は、前回同様若年層ほど「関心が高まる」傾向。関心が高くなった理由としては「在宅勤務が可能なので首都圏にいる必要を感じなくなった」が1位。

■健康面への変化は、「運動不足により体力が低下した」「運動不足により体重が増加した」がともに4割前後。会社等からの健康面のサポートについては、前回2位の「メンタル面の個別の相談窓口の設置」が1位となった。

調査概要

調査方法 :インターネットを通じたアンケート方式
調査期間 :2021年11月19日~22日
調査対象 :2021年の新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に、在宅勤務を経験した三大都市圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県)の20歳以上の男女
回答者数 :1,101名
回答者属性:20代、30代、40代、50代、60代以上 男女 各100名超

まとめ

本調査は、2020年12月1日に発表された第1回調査との比較調査。在宅勤務による生活・キャリア意識への影響を明らかにしている。参考にして頂きたい。