従業員のエンゲージメント向上への課題意識を持つ企業は7割以上に【企業実態調査】

総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田孝雄）は、人的資本経営におけるエンゲージメントに関する企業の取り組み実態調査を行った。

調査結果サマリー

■エンゲージメント向上への取り組みについて：72.1％の企業がエンゲージメント向上への課題意識を持つ
・エンゲージメント向上に課題を感じているかについて、「非常に感じている」「ある程度感じている」と回答した企業は合計で72.1%と、高い割合を占めた。

■エンゲージメント向上に関する課題について：30.6％の企業が「管理職層の課題認識が薄い」と回答
・エンゲージメント向上に関する具体的な課題については、「管理職層の課題認識が薄い」が30.6％で最上位となった。他に、「育成・キャリア面」「評価・処遇面」「職場環境・働き方」「組織風土」などの問題がエンゲージメント向上の阻害になっていると答えた人も、それぞれ25％以上の割合を占めた。

■Well-being・健康増進への取り組み度合い：35.4％の企業が、Well-being施策を「行っている」と回答、企業規模によって大きな差が生じる
・Well-beingに関する会社としての施策については、「行っている」が35.4％、「行っていない」が49.4％であった。行っている割合は企業規模が大きくなるにつれて高くなり、中小企業では24.3%であるのに対して、超大手企業は46.8％であった。

※調査レポートの無料ダウンロード

調査概要

調査エリア：全国47都道府県
調査対象者：
・25～69歳男女
・経営者・役員、および会社員（管理職/一般社員）のうち1年以内に人事・採用関連の業務について「最終決裁をする立場」または「選択肢を絞り込む立場」のいずれかにあてはまる人
・勤務先または経営する企業の従業員規模が30名以上の人
企業区分：勤め先（または経営企業）の従業員人数
30～499名 中小企業／500～4999名 大手・中堅企業／5000名以上 超大手企業
サンプル数・割付：n=1,000（中小企業/大手・中堅企業/超大手企業）
調査期間：2022年9月15日（木）～2022年9月16日（金）
調査方法：調査会社（クロス・マーケティング社）によるインターネット定量調査
調査主体：パーソルホールディングス株式会社

まとめ

人的資本経営において重要なポイントとなるであろう、エンゲージメント向上とWell-being・健康増進への取り組み。調査結果を参考に、自社での取り組みを改めて見直してみてはいかがだろうか。