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2月に「本選考を受ける」が前年より増加【25卒学生の就職意識調査】

2024.02.19

株式会社ディスコ(本社:東京都文京区、代表取締役社長:新留正朗)は、2025年3月卒業予定の大学3年生(理系は大学院修士課程1年生含む)を対象に、学生の最新動向を知るべく、2月1日時点での準備状況などを尋ねる「キャリタス就活 学生モニター2025調査(2024年2月)」を実施した。

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就活解禁1カ月前の不安「希望する企業から内定をもらえるか」が最多

就活解禁1カ月前の不安「希望する企業から内定をもらえるか」が最多

まずはじめに、本調査では3月の就職活動解禁を目前にどのような不安を感じているかを尋ね、過去2年の結果と比較。不安として最も多く挙げられたのは「希望する企業から内定をもらえるか」で76.0%だった。「内定をもらえるか(61.3%)」「面接を通過できるか(59.6%)」が続いている。「内定をもらえるか(61.3%)」についてはこの2年で約10ポイント低下(71.4%→67.4%→61.3%)していることも明らかとなった。

2月1日時点の本選考(採用選考)の受験状況を尋ねる項目では「本選考を受けた」という回答が71.3%で前年同期調査の68.2%を3.1ポイント上回っている。また「内定を得た」との回答が全体の33.8%で前年調査の23.8%を10ポイント上回り、早期化の傾向が顕著に表れている。同社はこうした背景から、内定獲得への不安が減少していると推察している。

一方で今の選考時期については「早すぎる(もっと遅い時期に選考してほしい)」とする学生が55.1%で過半数を超えており、企業側に配慮を求める声が多く挙げられた。

※「内定」には内々定を含む

インターンシップ等の参加状況「5日間以上」の参加経験者が前年より大きく増加

インターンシップ等の参加状況「5日間以上」の参加経験者が前年より大きく増加

続いて本調査では、2月1日時点のインターンシップや仕事研究プログラムの参加状況を、プログラム日数ごとに調査。「1日以内のプログラム(90.9%)」「2〜4日間(59.2%)」は前年調査と大きな変化がなかった。一方で「5日間以上のプログラム(38.8%)」は前年(28.5%)より10ポイント以上上昇。インターンシップの定義変更もあり、実施企業や受け入れ枠が増えた様子がうかがえる。

また、プログラム日数を問わず「参加した結果、就職したいと思う企業があったか」との問いでは、88.1%が「あった」と回答。平均参加社数11.5社のうち、就職したいと思った企業は3.6社で、参加企業の3割に相当することも明らかになった。

2月の行動予定「本選考を受ける」が前年よりさらに増加

2月の行動予定「本選考を受ける」が前年よりさらに増加

本調査ではさらに、2月の行動予定について調査。3月1日の就職活動解禁までどのように過ごすかを尋ねた結果「企業の本選考を受ける」が前年の63.2%よりさらに増加した65.7%で最多となったことがわかった。また「自己分析や選考試験対策をする(53.9%)」「インターンシップ等のプログラムに参加する(50.5%)」までが過半数。同社は「本選考を受けつつも、就職活動が本格化する前に選考対策を進めておきたいと考える学生が多い」と推察した。

就職先候補として判断するために知りたい情報「福利厚生」「仕事内容」

就職先候補として判断するために知りたい情報「福利厚生」「仕事内容」

次に本調査では、就職先の候補として興味が持てるかどうかを判断するために、企業のどんな情報を知りたいと思っているのかを尋ねている。最も多かったのは「福利厚生」で63.8%。僅差で「仕事内容・職種(62.4%)」が続き「勤務地(54.9%)」「社風・職場の雰囲気(52.0%)」「勤務時間、残業や休日出勤状況(51.9%)」までが半数を超えて上位に並んだ。

文理男女別の分析では、女子は全体的に数値が高く多くの項目を選択しており「知名度・人気度」のみ男子が上回った。また、文系は「企業理念・スローガン・ビジョン」が理系に比べ高いなど、属性により特徴が見られる結果となった。

調査概要

調査対象 : 2025年3月に卒業予定の大学3年生(理系は大学院修士課程1年生含む)
回答者数 : 1164人(文系男子278人、文系女子432人、理系男子277人、理系女子177人)
調査方法 : インターネット調査法
調査期間 : 2024年2月1日~7日
サンプリング : キャリタス就活 学生モニター2025

まとめ

就職活動の早期化が進むことにより、2月時点で内定獲得に不安を感じる学生は減少傾向にある。一方で早すぎる選考時期に不満を抱く学生も増加しているようだ。本調査ではインターンシップ等のプログラム参加が企業選定に役立っていることも明らかになった。学生らのスケジュールにも配慮しながら、企業の魅力を伝えるプログラムを実施することで、採用力強化へとつなげられるのではないだろうか。

インターンシップをはじめとしたキャリア形成支援に係る取り組みについては、2023年度から取り扱いが変わっており、一定の基準を満たしたインターンシップで企業が得た学生情報を、広報活動や採用選考活動に使用できるようになっている。詳細は厚生労働省の発表資料を参考にしていただきたい。

参考:厚生労働省令和5年度から大学生等のインターンシップの取扱いが変わります