半数近くが業務効率化を望むも具体的な取り組みは3割程度　NEXER調査

近年ではテレワークの浸透やDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進もあり、業務の効率化が多くの企業で注目されているとして、株式会社NEXERとバリューテクノロジー株式会社は「業務の効率化」についての共同調査を実施した。

調査概要

「業務の効率化に関するアンケート」
調査手法：インターネットでのアンケート
調査期間：2025年4月11日 ～ 4月17日
調査対象者：事前調査で「会社に勤めている」と回答した全国の男女
有効回答：413サンプル
調査主体：株式会社NEXER・バリューテクノロジー株式会社
出典元：株式会社NEXER
※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合がある

業務の中で効率化したいと感じる作業が「ある」46.7%

本調査ではまずはじめに、業務の中で特に効率化したいと感じる作業はあるか質問。その結果、46.7％と半数近くが「ある」と回答したことが判明した。具体的な作業としては「メールのやりとり」「顧客管理」「発注作業」「集金確認作業」「ルーティン業務」「出荷業務」などが挙げられたようだ。

一方で、業務効率化のために行っていることはあるか尋ねる項目で「ある」と回答したのは29.8%と、3割程度にとどまっている。具体的な取り組みとしては「クラウド活用やExcelによる処理」「AI・自動ツールの導入」「データのデジタル化・プログラム化」などが挙げられており、デジタル技術を活用した取り組みが多く実践されている様子がうかがえる。

また、業務効率化のために行っていることが「ある」と回答した人のうち51.2％と半数以上は、特に効果を実感できている効率化作業が「ある」と回答したという。具体的には「マクロや関数による自動化」「生成AIの活用」「資料作成の簡略化」「在庫や郵便物の管理デジタル化」などで効率化が実感できているようだ。

まとめ

業務効率化を望む人が半数近くに迫る一方で、具体的な取り組みができている人はわずか3割程度であった。一方で、取り組んでいる人の半数以上は効果を実感できているとの回答を寄せており、取り組みを推進することの重要性が示唆されたと言えるだろう。

日々の業務におけるデジタル技術の活用が、業務の時間短縮はもちろんのこと、業務の見える化にも効果があるとの声も寄せられた。適切な改善を行っていくためにも、まず業務可視化ツールの導入から進めるのも一つの手と言えそうだ。