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25~34歳正社員、約半数が「クォーターライフクライシス」 マイナビ調査

2026.04.30

株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:粟井俊介)は、25~34歳の正社員の男女と企業の中途採用担当者を対象に「マイナビ 正社員のクォーターライフクライシス調査2026年」を実施した。

「クオーターライフクライシス」とは、25~34歳の間で、人生に対して不安や焦燥感、憂鬱感など葛藤を感じている状況を指す。

※本調査における「クォーターライフクライシス」とは、25~34歳の間で、人生に対して不安や焦燥感、憂鬱感など葛藤を感じている状況のことを指す

調査概要

「マイナビ 正社員のクォーターライフクライシス調査2026年」
<正社員>
調査期間:2025年11月18日~ 11月21日
調査方法:インターネット調査
調査対象:25~34歳の正社員の男女
有効回答数:765件
<経営者・役員・採用担当者>
調査期間:2026年3月2日~ 3月6日
調査方法:インターネット調査
調査対象:従業員数3名以上の企業に所属している全国の経営者・役員または会社員で、中途採用業務を担当している人かつ、前月採用活動を行った人、今後3か月で採用活動を行う予定の人、直近3カ月に中途入社者がいた人
有効回答数:843件
<クォーターライフクライシスの経験がある正社員>
調査期間:2026年4月1日〜 4月7日
調査方法:インターネット調査
調査対象:25~34歳の正社員の男女のうち、人生に対する漠然とした不安や焦燥感、憂うつ感などの悩みや葛藤の経験がある人
有効回答数:6970件
出典元:正社員のクォーターライフクライシス調査2026年(株式会社マイナビ)

「クォーターライフクライシス」を約半数が実感

「クォーターライフクライシス」を約半数が実感

本調査ではまずはじめに、25~34歳の正社員に「現在クォーターライフクライシスの状態であると感じているか」と質問。その結果「感じている(計)」が49.5%となった。

続いて、クォーターライフクライシスの状態である人に、現在抱えている悩みや葛藤の内容について質問。「十分に稼げていない(52.7%)」「今後の人生のために次に何をすべきかわからない(42.0%)」といった声が多く挙がっている。

クォーターライフクライシスのきっかけとしては「同棲を始めたこと」などの生活環境の変化や「他者との比較」など外的要因が挙がっている。ほかには「30歳になるという節目」や「やりたい職種に関して何をすべきかわからない」といった、内的要因の回答もみられている。

求めるサポートと実施されている支援

求めるサポートと実施されている支援

次に本調査では、クォーターライフクライシスの人に、悩みや葛藤を払しょくするために必要だと思う支援やサポートについて質問。「信頼できる人から定期的に話を聞いてもらう(35.2%)」「将来の不安(年金・保険など)について情報を提供してもらう(32.0%)」が上位を占めた。

また、従業員に対して何かしらの支援を実施している企業からは「定期的に従業員の面談を行うようにしている(48.0%)」「専門家のメンタルヘルス相談やカウンセリングを受けられるようにしている(41.1%)」という回答が挙がっている。

4割以上が「生成AI」に人生の悩みを相談

4割以上が「生成AI」に人生の悩みを相談

さらに、25~34歳の正社員に「人生に対する漠然とした不安や焦燥感、憂うつ感などの悩みや葛藤を生成AIに相談したことがある」という回答が、42.6%にのぼることが判明。

同社によると、相談した理由としては「人に相談するには内容が漠然としている」「漠然とした不安で人に相談しても困るだろう」などの意見がみられたという。悩みを言語化・整理する前段階の“壁打ち”としてAIを使っていることがうかがえる。

また、考えを広げたり選択肢を出したりするためのツールとして活用しているケースや、人には話しにくい内容を安心して打ち明けられる場として生成AIを利用しているケースもみられている。

まとめ

本調査から、25〜34歳の正社員の約半数が、将来やキャリアに対する不安や葛藤を抱える「クォーターライフクライシス」の状態にあることが明らかとなった。特に「十分に稼げていない」「次に何をすべきかわからない」といった悩みが中心であり、経済的不安とキャリアの不確実性が複合的に影響していると考えられる。

さらに、こうした悩みを第三者ではなくテクノロジー(生成AI)に相談する動きも見られ、従来の組織内支援だけでは十分にカバーできていない実態もうかがえる。

企業としては、制度整備はもちろん、若手〜中堅層が抱える“言語化されにくい不安”に向き合う必要がある、といえるだろう。定期的なキャリア対話の機会創出や、スキル・成長の可視化、収入や将来像に関する見通しの提示に取り組みたい。また、心理的に安心して相談できる環境づくりや、多様な相談チャネルの整備についても注力したい。