「仕事でのAI使用」活用度が高いほど前向きな変化を実感　リクルートMS調査

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都港区 代表取締役社長：山﨑淳）は、企業に勤務する正社員を対象に実施した「AI活用が変える職場とマネジメント業務調査」について報告した。本調査は、仕事におけるAI活用の現状や意識を捉えるとともに、職場やマネジメント業務にどのような変化が生じているのかを多角的に分析。今後の組織運営のあり方を探ることを目的に実施されたもの。

調査概要

調査名：AIが変える職場環境とマネジャーの業務調査
調査内容：
会社、職場におけるAIの活用の推進状況
回答者本人のAIの活用状況、および変化実感
マネジャーの業務におけるAIの活用状況
AIが変える職場環境やマネジャーの業務の見通し
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年1月22日～26日
有効回答数：1429名
出典元：「AI活用が変える職場とマネジメント業務調査」の分析結果を発表（株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）
※本リリースにおける「仕事活用群」「仕事非活用群」の定義
・仕事活用群：AIの活用状況が、「仕事でほぼ毎日使っている」「仕事で週1～3回程度使っている」の選択者
・仕事非活用群：「仕事では使っていないがプライベートではほぼ毎日使っている」「仕事では使っていないがプライベートでは週1～3回程度使っている」「仕事・プライベートともに週1回未満」の選択者

AIの「仕事活用群」は業務の「良い変化」を実感

同社の報告によると、AIを仕事で活用している層は、業務の効率化や生産性向上に加え、業務の質の向上や新たな視点の獲得といった価値を実感していることが明らかになった。

直近1、2年の業務遂行上の良い変化を感じている人は、「仕事非活用群」よりも「仕事活用群」の方が多いことが可視化された。

加えて、AIが業務推進や意思決定支援といった領域で強みを発揮する一方、「メンバーの感情や動機づけ」といった深い関与は「人の上司」が担っていることも示された。

AIへの「期待」と「危機感」が共存

また、AIがもたらす未来については、業務効率化や可能性拡張への期待がある一方で、人の思考力低下や固有価値の発揮に対する懸念も見られた。「期待」と「危機感」が共存している状況がうかがえる。

さらに、マネジャー業務においては、何らかのAIツールを導入している企業は67.5％となったものの、その活用は限定的であることが判明。特に、ログ管理や情報検索、既存データの活用など、従来の業務基盤と親和性の高い領域での導入が先行しているようだ。

まとめ

AI活用者は、非活用者と比べて業務効率や成果の質において大きな差を実感していることが可視化された、本調査。マネジメントにおいては「業務推進や意思決定支援はAI」「感情面のケアや動機づけは人」という役割分担が明確になりつつある様子がうかがえる。AIが上司の役割を完全に代替するのではなく、補完関係が強まっている、といえるだろう。

一方で、AI活用の価値の最大化に向けては組織全体での活用促進や制度・環境の整備が不可欠だと考えられる。期待と同時に思考力低下などへの懸念も存在する中で、AIを前提とした業務設計とともに、人にしか担えないマネジメント領域を再定義し、両者をどう組み合わせるかを設計しながら取り組みを進めていきたい。