認知行動療法「保険適用拡大」も制度の認知率5.8％　Awarefy調査

株式会社Awarefy（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：小川晋一郎）は、日本国内在住者約950人を対象に「認知行動療法（CBT）の認知度調査」を実施。2026年6月の診療報酬改定により、公認心理師による認知行動療法が保険適用の対象となるなど制度が拡充された一方で、その認知度は5.8％にとどまることが判明した。一方、制度内容を知ることで62.0％が「受けてみたい」と回答しており、情報提供の重要性が浮き彫りとなった。

調査概要

対象エリア：全国
対象者条件：18歳以上、日本国内在住者
サンプル
・サンプル数：959（うちIMC項目に適切に回答した918名を分析対象）
・性別：女性 573名（62.4%）、男性 329名（35.8%）、回答しない 15名（1.6%）、その他 1名（0.1%）
・年齢：平均40.9歳（SD=11.5）
調査手法：インターネット調査等　※アウェアファイユーザーを対象とした調査ではありません
調査期間：2026年5月25日〜5月31日
実施主体：株式会社Awarefy「アウェアファイこころの総合研究所」
出典元：「認知行動療法」の保険適用が拡大も、制度認知度はわずか5.8%。“知れば”62%が「受けてみたい」に変化【2026年5月最新調査】（株式会社Awarefy）

過去1年で7割超がメンタル不調を経験も、専門機関の利用は2割弱

本調査では、過去1年間にメンタル不調を感じた人は72.9％に達した。一方、精神科や心療内科、心理カウンセリングなどの専門機関を利用した人は17.3％にとどまり、不調を抱えながら適切な支援につながっていない実態が明らかになった。

認知行動療法の認知状況を見ると「内容まで知っている（16.3％）」「名前は聞いたことがあるが内容は知らない（37.4％）」よりも「聞いたことがない（46.3％）」が多かった。

また、メンタルケアの手段7項目を比較した結果、認知行動療法は「使ったことがある」が6.8％と最も低く「よく知らない」が50.1％と半数を占めた。

利用意向はあるものの「どこで受けられるかわからない」が最大の壁

さらに、認知行動療法を「受けたいと思ったことがある」と回答した人は14.5％だったが、実際に受けたことがある人は3.5％にとどまった。「受けたいと思ったが受けられなかった」と回答した人は9.2％で、利用意向と実際の利用の間には大きな隔たりがあることがわかった。

受けられなかった理由については「どこで受けられるか情報が分からない」が最多だった。次いで「費用が高い・経済的に難しい」「効果があるか不安・自分に合うか分からない」が続いている。

一方、2026年6月の診療報酬改定について「知らなかった」と回答した人は94.2％に達したものの、制度内容を説明した後には62.0％が「受けてみたい」と回答した。制度そのものよりも情報不足が、利用を妨げる大きな要因であることが示された。

まとめ

本調査では、認知行動療法の保険適用拡大という制度面での前進があっても、その情報が十分に浸透しておらず、利用につながっていない現状が明らかになった。

企業においても、メンタルヘルス対策は生産性向上や離職防止、健康経営の推進に直結する重要なテーマとなっている。企業には、産業医や保健師との連携はもちろん、利用可能な公的制度や心理支援サービスについて従業員へ継続的に情報提供することが求められるだろう。

また、相談窓口や外部支援機関へのアクセス方法を分かりやすく周知し「支援を受けたい」と思った従業員が迷わず行動できる環境づくりも重要だと考えられる。必要な情報を適切なタイミングで届ける仕組みを整えることで、従業員が早期に適切なサポートや対応につながることができる環境づくりを進めていきたい。