悪天候時のテレワークの利点「危険を回避しながら業務を継続できる」8割　LASSIC調査

株式会社LASSIC（本社：鳥取県鳥取市・東京都港区）は、テレワーク経験者1004人を対象に悪天候時のテレワークに関する調査を実施した。その結果、悪天候時にテレワークができて「よかった」と感じた人は、公共交通機関の遅延や運休の影響を受けない点を最も評価しており、8割が安全を確保しながら業務を継続できる働き方としてテレワークを支持していることが分かった。

調査概要

調査名：テレリモ総研「悪天候時のテレワークに関する調査」
調査時期：2026年6月15日〜6月17日
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳〜65歳のテレワーク／リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女
有効回答数：n=1004
出典元：株式会社LASSIC

悪天候時のメリットは「通勤リスクの回避」

本調査では、悪天候時にテレワークができてよかったことを質問。「公共交通機関の遅延・運休に左右されない（63.3％）」が最多となった。次いで「通勤災害（けがや事故のリスク）を回避できる（48.8％）」「服装・身支度の負担がない（43.7％）」と続いた。

「危険を回避しながら業務を継続できる」という点では、80.1％が「テレワークの方がよい」と回答。勤務形態別では、フルリモート勤務が84.3％、ハイブリッド勤務が84.5％、フル出社でも72.5％となり、働き方を問わずテレワークの有効性が評価されていることが明らかになった。

テレワークできない場合「通勤負担」が大きな課題に

一方、悪天候時にテレワークができず困った経験では「通勤時間が大幅に増えた（36.2％）」「公共交通機関の遅延で勤務開始が遅れた（25.6％）」「危険を感じながら出社しなければならなかった（25.5％）」という結果となった。

さらに「家族・住居の安全に配慮できる」についても、フルリモート勤務では83.7％、ハイブリッド勤務では81.7％が「テレワークの方がよい」と回答。従業員本人だけでなく、家族の安全確保という観点でもメリットがあることが示された。

まとめ

悪天候時のテレワークは「働き方の選択肢」のひとつであることはもちろん、事業継続計画（BCP）の一環としても有効であることが可視化された。

出社回避傾向が強まっているが悪天候や災害に備え、在宅で業務ができる通信環境や就業ルールの整備、柔軟な勤務制度の運用、安全なリモートアクセス環境の構築を平時から整備しておくことが重要だ。

異常気象の発生が増える中、悪天候時にも従業員の安全が確保できる仕組みを整え、BCPの実効性向上につなげていきたい。