企業サイトの8割「AI検索への最適化に未対応」の実態　プリズムゲート調査

プリズムゲート株式会社（本社：神奈川県横浜市中区、代表取締役：芝田弘美）は、6業種1200件の企業公式サイトを対象に、生成AIに自社情報を適切に認識・引用させるための「LLMO（AI検索最適化）」対策の実態を調査した。その結果、AIが適切に読み取れる状態と評価されたサイトは19.2％にとどまり、約8割はAIに十分情報を伝えられていないことが明らかになった。

調査概要

調査名：業種別サイト調査 LLMO対策 実態調査
調査主体：プリズムゲート株式会社
調査対象：リフォーム業300件／弁護士100件／社労士100件／税理士100件／美容クリニック300件／製造業300件（計1200件、各業種の公式サイト）
調査日：2026年7月9日
調査方法：各公式サイトの掲載情報、構造化データ、meta情報、robots.txt等を確認
評価項目：①実績数 ②FAQ ③沿革 ④代表者プロフィール ⑤会社概要の住所 の5項目について「掲載の有無」「AIが読み取れる形式か」の2点を判定。あわせて見出し構造、FAQの表現、llms.txtの有無、AIクローラーのブロック状況、meta情報・OGP、一次情報の掲載を確認
評価区分：上記を総合し「出来ている／不十分である／全くされていない」の3段階で評価。「不十分である」は、情報の一部は整っているものの、AIが自社情報を正確に参照するには欠落がある状態を指す
出典元：その会社、AIには「存在しない」かもしれません｜1,200サイト調査で判明。LLMO対策できているのはわずか19.2%（プリズムゲート株式会社）
※構成比は小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%とならない場合がある
※業種によりサンプル数が異なる（n=100／n=300）

約8割の企業サイトでLLMO対策が不十分

本調査ではLLMO（AI検索最適化）対策の現状について、各公式サイトを分析。その結果「対策できている」と評価されたサイトは231件（19.2％）だった。

一方で「不十分である（918件／76.5％）」「全くされていない（51件／4.2％）」が多数を占めた。「全く対策していない」企業は少数だったものの、多くの企業は情報を掲載していても、AIが理解しやすい形式で提供できていないことが課題として浮き彫りになった。

LLMO対策の実施率「リフォーム業」が最も高い

業種別のLLMO対策の実施率はリフォーム業が30.0％で最も高く、製造業は10.7％と最も低い結果に。調査では、検索経由での集客を重視してきた業種ほど対策が進む一方、従来の営業活動が中心だった業種では対応の遅れが見られたとしている。

構造化データ不足がAI活用の課題に

また、会社概要に住所を掲載している企業は9割前後に達したものの、AIが住所として認識できる「構造化データ」に対応している割合は1桁台だった。施工件数や相談件数などの実績を構造化しているサイトは、5業種で0％となり、AIが企業の実績を正確に把握できない状況も判明した。

さらに、一部の企業ではrobots.txtによってAIクローラーを遮断しているケースも確認されている。同社は「AI検索時代に対応するためには、AIクローラーの設定確認や既存情報の構造化、実績データの数値化・構造化を優先的に進める必要がある」と提言している。

まとめ

生成AIを活用した情報収集が広がる中、企業サイトは「人が読むもの」だけでなく「AIが読むもの」としての整備も求められるようになっている。今回の調査では、多くの企業が必要な情報を掲載している一方で、構造化データの不足などにより、AIが正しく認識できない状態にあることが明らかとなった。

AI検索を通じて取引先やサービス提供企業が選ばれる機会が増えれば、自社サイトがAIに適切に認識されるかどうかが、営業や採用、問い合わせ獲得にも影響を及ぼす可能性がある。SEOだけでなくLLMOへの対応も新たな検討課題と言えるだろう。

まずはAIクローラーを意図せず遮断していないかを確認するとともに、住所やFAQ、代表者プロフィール、実績など既存コンテンツの構造化を進めることが重要だ。AI検索が普及する中、自社サイトが適切に情報を届けられる環境を整え、ビジネス機会の損失を防ぎたい。