男性育休「取得すべき」約9割、妻の「ストレス懸念」は増加　しゅふJOB総研調査

株式会社ビースタイルホールディングス（本社：東京都新宿区、代表：三原邦彦）が運営する「しゅふJOB総研」は、就労志向の女性373人を対象に「男性の育児休業取得」に関する調査を実施した。その結果、87.4％が男性の育休取得を支持。一方で「夫が家事・育児をせず却って妻のストレスが溜まる」をデメリットとして挙げる人が53.4％に上ることが判明した。制度そのものへの賛成だけでなく、取得後の実効性が問われている実態が浮き彫りとなった。

調査概要

調査手法：インターネットリサーチ（無記名式）
有効回答者数：373名 ※女性のみ
調査実施日：2026年5月18日～2026年5月31日
出典元：男性の育児休業取得について女性はどう思っている？「却ってストレス」53.4％（株式会社ビースタイルホールディングス）

男性育休への賛成は9割近く　一方で長期取得は望まれず

男性の育児休業について「取得するべきだと思う」と回答した人は87.4％に達し、引き続き高い支持を集めた。最適な取得期間は「3カ月未満」が58.4％で最多に。長期間の取得よりも、家庭や職場の状況に応じた柔軟な取得を望む傾向が見られている。

また、子どもの人数が多いほど「必ず取得するべき」と考える割合は低下し「状況によっては取得するべき」と回答する割合が増加した。家庭ごとの事情を踏まえた制度運用を求める声が、広がっていることがうかがえる。

育休の成否は「取得」ではなく「育児への関わり方」

男性が育休を取得するメリットでは「家事・育児の経験が夫の視野を広げる（64.3％）」が最多となった。一方、デメリットでは「夫が家事育児をせず却って妻のストレスが溜まる（53.4％）」が最も多く、前年より割合が上昇した。

自由回答では「育休を取得した事実だけで満足してしまうのは困る」「家事や育児を本当に担うのであれば意味がある」「時短勤務や在宅勤務の方が助かる」といった意見も寄せられている。男性育休に対する期待が高まる一方で、取得そのものではなく、実際に家庭でどのような役割を果たすかが重視されていることがわかる。

まとめ

今回の調査では、男性育休の取得率向上だけでは十分ではなく「取得後にどのように育児へ参画するか」が制度の評価を左右する段階に入っていることが示された。制度が整っていても、家庭内で役割分担が進まなければ、かえって配偶者の負担やストレスが増える可能性があるという認識が広がっているようだ。

男性育休を「取得実績」ではなく、従業員の仕事と家庭の両立や組織全体のエンゲージメント向上につながる施策として運用できるかが、今後の人材定着や企業価値の向上につながりそうだ。

男性育休の取得率をKPIとして追うだけでなく、育休前後の面談や上司向けマネジメント研修を通じて、取得者が育児へ主体的に関わる意識づくりが重要といえる。さらに、育休はもちろん、時短勤務やテレワークなど柔軟な働き方を組み合わせた制度設計や、取得しやすい職場風土の醸成にも取り組みたい。