【2021年度版】社内SNSサービスを比較。人気サービスから定番まで

2021年3月に東京都が発表した都内の企業（従業員30名以上）におけるリモートワークの導入率は58.7%となった。（引用元：東京都「緊急事態措置期間中の2月後半の調査結果」）。特に大企業ではリモートワークの導入率が高く、今後も働き方として定着することは間違いないだろう。

導入によって問題となるのが社員同士のコミュニケーションの減少だ。直接会う機会が減る中で、どう交流していくかが課題となっている。本記事ではリモートワークでも活発にコミュニケーションが図れるツールとして社内SNSの活用方法や人気のサービスについて解説していく。

社内SNSを利用する企業が増加

リモートワークの導入が進むにつれ、社内SNSを利用する企業も比例するように増加している。チャットワークやSlackといったビジネスチャットもコミュニケーションツールとしては優秀だが、より気軽なコミュニケーションや共有となると物足りなさを感じるのも事実だ。そういった企業が社内SNSの導入を進めている。

社内SNS導入の主なメリット・目的

社内SNSを導入する目的とメリットを紹介しよう。

オンラインにおいてもコミュニケーションを活性化
リモートワーク中の交流は主にオンライン上になるが、メールの利用となるとタイトルをつけたり挨拶文からスタートしたりと堅苦しくなりがちだ。さらにグループでのコミュニケーションには適さない。その点、社内SNSはグループに参加している全員がトークの閲覧・発言がしやすくコミュニケーションを取りやすい環境づくりができる。

リモートワーク環境でも情報・ノウハウの共有ができる
各社員が持つ情報やノウハウは会社の財産の1つ。リモートワークではそれらの共有が難しい部分があったが、社内SNSではデータなどの投稿も可能なので、グループ全体へ知識を共有することができる。

さらには、情報が蓄積したSNSは貴重な財産となり、新入社員や中途社員も閲覧できるようにすれば、各自に教えなくても情報共有ができるようになり教育時間の短縮にもつながるだろう。

部署の垣根を超えたコミュニケーションが生まれる
普段会社にいたときは同じ部署か仕事に関わりがある人としか接していない人が多いのではないだろうか。社内SNSでは、普段接することがなかった他部署の人の発言にも触れることができ、垣根を超えたコミュニケーションを築くことができる。そこから思いもよらぬビジネスの芽が生まれている企業も増えている。

気軽にコミュニケーションツールにアクセスできる
社内SNSはさまざまなデバイスからアクセスできるため、気軽にコミュニケーションに参加できる点も大きなポイントだ。仕事に関するちょっとした情報を仕入れたなど、些細な情報でもパッと発信できる手軽さは業務のスピード感を上げてくれるだろう。

社内SNSの主な種類・用途

社内SNSには現在さまざまなサービスが提供されており、「どこに軸をおくか」によって選ぶサービスが変わる。ここでは5つのタイプに分けて紹介する。

日報・目標共有
毎日の作業が可視化できる業務で、さらにグループで共有したい場合は「日報・目標共有」型がよいだろう。営業や製造業などに適している。

スケジュール共有
日々の業務というよりも、複数の案件を複数日で進めているような業務の場合は「スケジュール共有」がおすすめだ。

ノウハウ共有
従業員各自が仕事をしてきた中で積み上げてきたノウハウは大切な財産。今までなら一緒に業務をする中で後輩へと引き継がれてきたが、リモートワーク中はそうもいかないだろう。社内SNSを使えば簡単にノウハウの共有が可能だ。データだけではうかがい知れない経験者だけが知っている貴重な情報を組織知として蓄積したいなら「ノウハウ共有」型が適している。

イントラネット
より広範な利用で社内ネットワークと活用したい場合に向いているのが「イントラネット」型。議事録やマニュアルなど、リモート化でも全社共有・編集が行いたい場合に適している。

人気・定番の社内SNSサービス

❖ Yammer
「Yammer」は、Microsoft社が提供する社内SNSだ。Microsoft社製品と連携しやすいことが最大の特徴。同じMicrosoft社製品のTeamsと比較して全社共有などの1対nの共有に適している。ノウハウ共有などに適した社内SNSと言えるだろう。
https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/yammer/yammer-overview

❖ NotePM
ノウハウ共有型の代表と言えるのが、「NotePM」。ナレッジを社内wikiとして一元管理できるツールだ。マルチデバイス対応や強力な検索機能など使い勝手の良さが魅力。業業界や業種を問わず3,000社以上の実績を持っている。
https://notepm.jp/

❖ kintone
業務アプリを簡単に作れることで人気の「kintone」は社内SNSとして活用できる「ピープル」機能も搭載している。シンプルな機能のため、日報やノウハウ共有など多用途に利用可能だ。できるだけツールを増やさずに各種情報を一元管理したい方におすすめだ。
https://kintone.cybozu.co.jp/

❖ airy
人事課題解決に特化した社内SNSを提供しているのが「airy（エアリー）」シリーズだ。
社員のエンゲージメントを高める「airyエンゲージメントクラウド」、新卒フォロー用の「airyフレッシャーズクラウド」、育休・介護休業・出向など情報が行き届きにくい従業員との情報共有用の「airyダイバーシティクラウド」などを展開している。
https://airy.net/#gsc.tab=0

❖ Gamba!
日報・目標共有タイプの社内SNSとして人気が高い「gamba!」。15,000社以上の実績を持つ社内SNS型日報アプリだ。書くにも確認するにも使いやすく手間が省ける上、目標管理機能で「成果が出る日報」の仕組みを搭載している点が魅力だ。
https://www.getgamba.com/

❖ Talknote
理念浸透や文化醸成をテーマとした社内SNSを提供しているのが「Talknote」だ。グループ機能でテーマの異なる各種コミュニケーションを1つのツールに集約できるだけでなく、集約されたコミュニケーションを解析・定量化することで組織や人の課題を把握することも可能だ。
https://talknote.com/

❖ InCircle
利用者の年齢やITリテラシーにかかわらず誰でも使いやすく設計されている点が特徴の「InCircle」。政府も採用する高度なセキュリティ技術によって堅牢性を確保。さらに、AI解析による離脱防止ソリューション連携も用意されている。
https://www.incircle.jp/

❖ Tocaro
スケジュール共有型の社内SNSで業務プロセスを可視化し生産性を高めてくれるのが、伊藤忠テクノソリューションズ提供の「Tocaro」だ。リアルタイムに誰がどんな作業をしているのか定量化できるプロジェクト管理機能やタスク管理機能を搭載している。
https://tocaro.im/feature

❖ RECOG
「RECOG」はバリュー浸透に役立つチームワークアプリだ。ノウハウ共有や情報共有に使える社内SNS機能の他、サンクスカード機能を搭載。前向きなコミュニケーションを活性化してくれる点が魅力となっている。
https://www.recog.works/ja/

社内SNS導入の注意点

社内SNSのメリットをここまで紹介してきたが、もちろん導入に際して注意したい点もある。注意点を頭に片隅に置きながら導入していってほしい。

導入にかかる教育コスト
社内SNSを導入したからといって、それだけではコミュニケーションの問題は解決しない。従業員がしっかりと使いこなせるよう指導し、発言しやすい雰囲気・ルール作り等やるべきことは山積みだ。担当部署をつくるなどして日々運営に工夫をしていく必要がある。

社員のSNS疲れ
24時間どこにいてもアクセスできてしまう社内SNSは、従業員のSNS疲れを誘発してしまう可能性がある。導入前にある程度、ルールを決めた上で、運用後も従業員からヒアリングをしながら新たなルールを取り入れるなど、誰もが使いやすいよう運営する必要があるだろう。

社内SNSを効果的に使うための運用ルールの作り方

誰もが気軽に発言でき、社内業務をスムーズに行うためには運用ルール作りが必須だ。ルールを作る際のポイントを紹介する。

利用目的を明確にして周知
直接会えなくてもコミュニケーションを適度にとることで、業務をスムーズに進めることが本来の目的であることを従業員全員で共有しよう。

一部グループでテスト運用して声をもとにルールを策定
本格導入する前にまずは総務や人事など少人数のグループでテスト運用することをおすすめしたい。実際に導入することで問題・課題が分かってくるだろう。テスト運用で上がってきた声に基づいてルールを策定してほしい。

管理者・運用者のサポートラインを作る
本格導入するならぜひ設置したいのが管理者・運用者だ。使用方法に不安がある人のサポートや運用後に問題が発生したときに相談窓口となる専任者がいると誰もが安心して利用することができる。

まとめ

リモートワークが働き方の1つとしてスタンダードとなる中、コミュニケーションツールは無視できない存在だ。コミュニケーションの不足は仕事の進捗にも影響する上に、新規アイデアなどの機会損失にもつながる。

社内SNSはコミュニケーションの活発化はもちろんのこと、部署を超えたつながりによって新たな事業の種が生まれることも。メリットとデメリットとをしっかりと理解した上で、導入を検討してみてほしい。まずは各社が提供しているトライアルから始めてみてはいかがだろうか。

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