クラウドサービス「モチベーションクラウド」をベネッセホールディングスが導入

株式会社リンクアンドモチベーション（本社：東京都中央区、代表：小笹芳央）は、株式会社ベネッセホールディングスにて「モチベーションクラウド」が導入されたことを発表した。

ベネッセホールディングスが導入した理由

ベネッセホールディングスでは、グループ経営に生かすためにグループ各社にてモチベーションクラウドが導入された。ベネッセグループでは、従業員の声を経営に生かしていく企業文化を大切にしており、20年前から組織アセスメントを実施している。事業環境変化が激しく、コロナ禍でリモートワークが進み、対面以外でのマネジメントも必要とされる中で、従来の年に1度の定点観測的な組織アセスメントではなく、従業員や組織の状態をより定期的にスピーディーに把握し、現場主体で組織改善のPDSサイクルを回すことでエンゲージメントを向上することを目的として、モチベーションクラウドを導入した。

モチベーションクラウドとは

8,010社、203万人のデータベースをもとに組織状態を診断し、従業員エンゲージメントを向上するクラウドサービスである。ただ組織状態を可視化するだけでなく、創業以来培ってきた組織変革の技術をもとに、豊富な知見をもつコンサルタントが変革までサポートする。

大手企業導入が進捗している背景

環境変化が激しい現在、世の中の価値観・ゲームルールは大きく変化しており、まさに時代の転換点を迎えている。商品をつくれば売れていた時代から、意味のあるサービスを提供しなければ顧客からは選ばれず、環境問題をはじめあらゆる課題に取り組まなければ社会から評価されない時代に突入した。こうした多種多様な課題に取り組んでいくためには、現場社員が自ら課題認識を持って主体的に行動していくことが求められている。要するに、企業は「従業員エンゲージメント」を向上することに向き合わなければ、生き残っていくことができない時代に入っているのである。

同社では近年、大手企業への導入を推進してきた結果、月会費売上における大手企業比率は57.8％まで上昇（2021年9月末）。特に大手企業のうち従業員数5,000名以上の割合は、2020年初頭と比較すると約8％から約30％（2021年9月末）まで伸長しており、従業員数の多い大手企業への導入が着実に進捗している。

まとめ

日本を支える大手企業が「従業員エンゲージメント」の向上に向き合っていくことこそ、持続的な社会を創っていくために必要不可欠と言えるだろう。

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