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情報マネジメントツール『Huddler(ハドラー)』の利用実態について調査

2022.06.16

株式会社monomode(本社:札幌市中央区、代表取締役:五十嵐翔太)は、会議を起点とした情報マネジメントツール『Huddler(ハドラー)』を利用してる全企業の業種別、従業員規模別の利用割合や「会議」「タスク」「wiki」「ファイル」の機能別の利用割合などの利用実態を調査した。

調査の背景

リモートワークやハイブリッドワークが浸透し、働き方も多様化する中、組織のあり方や業務の進め方も変化しつつある。このような変化する時代で企業も労働生産性をいかに上げるかが大きな課題となる中、インターネットを通じてサービスを利用する「クラウドツール」を導入する企業も増加している。総務省が発表している「令和3年 情報通信白書」では国内の企業の約7割がクラウドサービスを利用しており、クラウドサービスの効果についても、「非常に効果があった」又は「ある程度効果があった」と回答した企業の割合は87%にものぼった。

このクラウド化の動きは今後も止まることなく拡大すると予想されており、調査会社のIDC japanによると、国内パブリッククラウド市場規模は2026年には3兆8000億円にものぼると予測されている。

会議を起点とした情報マネジメントツール『Huddler(ハドラー)』は2021年よりβ版を提供しており、業界業種問わず多くの企業に導入され、多様化する働き方の環境整備に活用されている。今回同社は、このHuddlerが、どのような業界でどのような形で利用されているのかを調査した。

利用業種は幅広く、多岐にわたる

利用業種は幅広く、多岐にわたる

Huddlerを最も多く利用されている業種第1位は『情報通信業』の35.9%という結果になった。第2位は『卸売業・小売業』の12.8%、第3位は『サービス業』の11.5%、第4位は『金融業・保険業』の7.7%の順に並び、特定の業種のみならず幅広い企業で利用されていることがわかった。

従業員規模は100人未満の小〜中規模企業が約7割

従業員規模は100人未満の小〜中規模企業が約7割

利用企業を従業員規模ごとに分類すると、従業員数100人未満の小〜中規模の利用が約7割を占めた。小規模企業でも業務効率化・クラウドツールへの関心が高まっていることがわかる。

議事録機能の利用が75%

議事録機能の利用が75%

Huddlerには「会議」「タスク」「wiki」「ファイル」の4つの機能が備わっているが、一番利用率の高い機能は「会議」で、約75%の割合で利用されている。次いで「wiki」が20%程度となり、議事録機能で日々の打ち合わせ内容を記録し、ストックしたいマニュアルや業務に関わる情報などはwikiに蓄積するなど目的や用途にあわせて使い分けがされていることがわかった。

まとめ

日々の打ち合わせや会議などの業務の中で様々な情報がアウトプットされる中、膨大な情報を適切に管理することは難しくなっている。自社の状況に適したツールを活用することで、その課題は解決されるのではないだろうか。