DS人材採用の現状と今後のニーズが明らかに　データサイエンティスト協会

一般社団法人データサイエンティスト協会（所在地：東京都港区、代表理事：高橋隆史）は「データサイエンティスト市場の"需要と供給のミスマッチ"の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っている。企業におけるデータ利活用も進み、DSの需要もより一層高まっている中、今回はデータサイエンティスト協会シンポジウムに参加した企業担当者向けに実施したデータサイエンティスト（以下：DS）の採用に関する調査結果を発表した。

調査概要
調査対象：データサイエンティスト協会 11thシンポジウムに参加した企業担当者
調査手法：対面アンケート調査
調査期間：2024年11月11日
有効回答数：112社
出典元：データサイエンティストの採用に関するアンケート（一般社団法人データサイエンティスト協会）

DSの在籍状況と求める人材像

同協会の調査によると、DSが1名以上在籍している企業は8割を超え、平均在籍人数は35.2人であることが判明している。また、この1年間で目標としていた人数を確保できた企業は6割以上にも及ぶという。

同協会は直近1年間に増えたDS数と、今後増やしたいDS数を比較。その結果、今後増やしたいDS数の方が多く、企業のDSに対するニーズは依然旺盛であることが明らかになった。なお、増やしたい人材の内訳は「新卒採用（37％）」「中途採用（36％）」となっており、外部からの採用意向も強い様子がうかがえる。

現在在籍しているDSについて、どのような人材かを尋ねる項目では「データ活用を戦略的に考えられる（58％）」「データ分析に関する「理論」に強い（54％）」といった回答が上位に並んでいる。一方で、今後増やしたいDSの人材像としては「統計やAIなどの理論に詳しい（63％）」「ビジネス課題を得意とする（61％）」が多いという。

DSに関連した社内の制度や人材育成方針

同協会は続いて、DS人材の育成・研修制度について調査。既にある制度としては「社内研修制度（76％）」「社外資格取得支援制度（56％）」「専門スキルの社内研修制度（44％）」が多く挙げられたという。

また、DSの職種体系や給与体系について尋ねる項目では「データサイエンティストなどの呼称制度がある（38％）」「特別な採用枠を設けている（26％）」「専門職の手当がある（20％）」などの回答がみられている。

育成方針については「OJTで育成していく（58％）」との回答が最も多く、次いで「社内研修で育成していく（28％）」が続いたという。

なお本調査では、データサイエンスに関する専門部署を有する企業は81％であることも判明した。

まとめ

同協会の調査により、DS人材の需要が高まっていることが明らかになった。新卒だけでなく外部からの採用にも積極的な様子がみられており、転職市場にも活発な動きがみられそうだ。

本調査では、既に在籍しているDS人材と比較してビジネスやAIに長けた人材をより求めている実態も明らかになっている。生成AIの急速な普及から、求められる人材像に変化が起きていると考えられる。

社内研修制度を整備している企業も多く、DS人材の活躍に多くの企業が期待しているとみていいだろう。DS人材の採用や専門部署の設置などを検討している企業は、ぜひ参考にしていただきたい。