「不調を招く要因」出社形態で異なる傾向　LASSIC調査

株式会社LASSIC（本社：東京都港区、本店：鳥取県鳥取市、代表取締役社長：若山幸司）が運営する「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」は、全国のリモートワーク経験がある20～60代の就業者1009名を対象に「職場での不調要因と価値観の変化に関する調査」を実施した。

調査概要

調査名：テレリモ総研　職場での不調要因と価値観の変化に関する調査
調査期間：2025年11月27日〜11月28日
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女
有効回答数：1009人
出典元：株式会社LASSIC

「不調の種」は孤立感から？

本調査ではまずはじめに「上司・同僚など職場の人間関係において、“心身の不調の種”になりやすいと感じるきっかけや状況を教えてください」と質問。その結果「必要なコミュニケーションが取りづらく孤立感を感じること（22.2％）」「上司の細かな進捗確認や頻繁な声かけ、常時監視されている感覚（20.4％）」「オフィス内の派閥や人間関係の複雑さ（以下：派閥・人間関係）（20.3％）」が上位に並んだ。

出社形態による違いが判明

出勤形態別の分析結果を見ると、フル出社層では「部署やチーム内での情報共有が滞り、仕事の進行に支障が出る（24.6％）」が全出勤形態中最も高かった。週2出社層（10.4％）との間には14.2ptの差が。さらにフル出社層では「休憩や退勤のタイミングで周囲の目が気になること（以下：周囲の目）（16.9％）」が、フルリモート層（8.8％）の約2倍だった。

一方、フルリモート層では「テキストコミュニケーションでの誤解やニュアンスの伝わりにくさ（23.1％）がフル出社層（15.1％）を8.0pt上回る結果に。週3出社層（24.4％）もフルリモート層と同水準だったが、それを除けば出社頻度が増えるに従い、割合が低くなる傾向にある。週1出社層では「上司の細かな進捗確認や頻繁な声かけ、常時監視されている感覚（28.1％）」が全形態の中で最も高く、フル出社層（18.6％）とは9.5ptの差となっている。

なお「必要なコミュニケーションが取りづらく孤立感を感じること」については、全形態で20〜24％台に位置している。出勤形態による差が、比較的小さいことも明らかになった。

リモートワーク経験がもたらす価値観の変化

続いて本調査では「リモートワークを経験したことで、あなたのビジネスにおける価値観や、ご自身の性格・考え方に変化はありましたか？」と質問。回答の上位には「1人で集中し、自分のペースを大切にしたくなった（39.0％）」「仕事と私生活のバランスを自分で整えたいと思うようになった（35.4％）」が挙げられている。

次いで「通勤など場所の制約に縛られない働き方を理想と感じるようになった（23.4％）」「人との距離感を自分の意思で調整したいと感じるようになった（20.7％）」「心と体の健康を守ることの大切さを以前より強く意識するようになった（20.5％）」が続いた。

上位5項目のうち3項目は、自己決定（自分のペース・主体的なワークライフバランス（WLB）・距離感の調整）に関する項目が占めることがわかった。

出勤形態で価値観変化にも差異

次に本調査では、価値観変化を出勤形態別に分析。「1人で集中し自分のペースを大切にしたくなった」は、フルリモート層で51.9％と過半数に達する一方、フル出社層では33.1％に。出社頻度が増すほど、その割合が低下する傾向となった。

「心と体の健康を守ることの大切さを以前より強く意識するようになった」についても、フルリモート層（30.0％）がフル出社層（17.1％）を大きく上回っている。

「仕事と私生活のバランスを自分で整えたいと思うようになった」では、週2出社層が44.3％と全形態中最も高く、フル出社層（30.0％）と14.3ptの差がみられた。

また「人との距離感を自分の意思で調整したいと感じるようになった」は、フル出社層が14.3％で全形態中最も低いという結果に。週2出社層（26.4％）、週3出社層（25.2％）はフル出社層を10pt以上、上回っている。

まとめ

職場での不調の要因は一律ではなく、出社形態によってその質が異なることが明らかになった。働き方によって異なるストレス構造が存在する中で「出社かリモートか」の二項対立での制度設計では、対応が不十分となる可能性もうかがえる。

一方で、共通の課題とみられる「孤立感」については、組織内に「つながり」を意図的に生み出す仕組みづくりが必要だろう。

働き方の多様化している中、各自の状態に応じて必要な支援を提供できる制度や体制の整備に取り組みたい。