2026年新入社員の転職意向層、約6割が「早期退職に抵抗感」　学情調査

株式会社学情（本社：東京都中央区）は、20代専門転職サイト「Re就活」に登録している2026年4月入社の新入社員を対象に、早期退職に関する意識調査を実施した。その結果、新卒入社直後から転職を検討する層であっても、6割以上が早期退職に心理的な抵抗感を抱いていることが判明。一方、早期離職を防ぐために企業へ期待する施策としては「働き方（時間・場所）の柔軟性」が最も多く、入社後のミスマッチを解消する仕組みづくりの重要性が浮き彫りとなった。

調査概要

調査期間：2026年6月7日～2026年6月28日
調査機関：株式会社学情
調査対象： 20代専門転職サイト「Re就活」に登録している2026年4月入社の新入社員
有効回答数：52件
調査方法：Web上でのアンケート調査
出典元：新入社員の「早期離職リスク」、見落としていませんか？採用後の離職を防ぐヒントを公開（株式会社学情）
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合がある

新卒入社後、約6割が早期退職に抵抗感を抱きながら転職を検討

本調査では、新卒入社後すぐに退職・転職することへの心理的な抵抗感について「多少抵抗がある（34.6％）」「強い抵抗がある（28.8％）」と、合わせて63.4％が抵抗感を持ちながら転職を考えていることが分かった。一方「あまり抵抗はない（19.2％）」と「ほとんど抵抗はない（17.3％）」の合計は36.5％にとどまったという。

抵抗感の理由としては「転職市場で不利になる」「継続力や忍耐力がないと思われそう」「入社数カ月で辞めるのは悪印象」といったキャリア面への不安の声が挙がっている。加えて「関係性ができているので申し訳ない」「ビジネスマナーや営業スキルを身につけてから辞めたい」といった、責任感や成長意欲を挙げる声も寄せられている。

離職防止に求められるのは働き方や配属の柔軟性

早期離職を防ぐために会社へ期待する取り組みでは「働き方（時間・場所）の柔軟性（50.0％）」が最多に。続いて「配属・業務内容の柔軟な見直し（42.3％）」「丁寧な研修・OJT・教育制度（40.4％）」が上位に並び、人間関係の支援や給与アップよりも、働き方や仕事内容を柔軟に調整できる環境を重視する傾向が見られている。

調査結果からは、新入社員は待遇だけでなく、入社後に感じた仕事内容や働き方とのミスマッチを社内で解消できる仕組みを求めていることがうかがえる。配属や業務内容を見直す機会や、十分な育成体制を整えることが、早期離職の抑制につながる可能性がありそうだ。

まとめ

本調査では、転職サイトに登録している新入社員であっても、早期退職には心理的な抵抗感を抱く人が多数を占めていることが分かった。一方で、退職を思いとどまる決め手として求められているのは給与や福利厚生だけではなく、働き方や配属、育成体制を柔軟に見直せる環境だった。

入社前に仕事内容や働き方をていねいに伝える採用活動に加え、入社後も定期的な面談やキャリア面談を通じてミスマッチの早期把握が求められている、といえるだろう。テレワークやフレックスタイム制度など、柔軟な働き方を支える制度設計や運用を見直し、現場が活用しやすい環境づくりも重要だ。

新入社員の離職は採用コストや教育コストの損失にも直結する。入社後の不安や悩みを組織全体で受け止め、状況に応じて配属や業務内容を調整できる仕組みを整えることで、定着率の向上につなげたい。