メンタル不調による「休職・退職」約半数の企業で発生　レバレジーズ調査

レバレジーズ株式会社が運営する福利厚生サービス「レバクリ 職場の健康」は、従業員50名以上の企業で福利厚生の導入に関与する経営者・担当者515名を対象に、従業員の「心身の健康」に関する実態調査を実施した。本調査では、直近1年以内にメンタル不調による長期休職者や退職者が発生した企業は49.1％にのぼり、48.1％が「不調のサインを十分に検知できていない」と回答した。

調査概要

調査名：従業員の「心身の健康」に関する実態調査
調査期間：2026年7月4日～7月7日
調査方法：インターネット調査
調査主体：レバレジーズ株式会社
実査委託先：株式会社マクロミル
有効回答数：515名
調査対象：従業員50名以上の企業で、従業員の福利厚生の導入に関与している経営者・担当者
出典元：レバレジーズ株式会社

メンタル不調による休職・退職は49.1％　

直近1年以内にメンタル不調による長期休職者や退職者が「発生した」と回答した企業は49.1％だった。身体の不調・疾患による休職・退職についても38.8％の企業が経験。「発生していないが、リスクのある従業員がいる（22.5％）」を合わせると6割以上の企業が、身体の不調による人材流出のリスクを抱えていることが明らかになった。

従業員の身体の健康維持への投資については、必要性を「非常に感じている（41.4％）」「ある程度感じている（51.1％）」を合わせて9割以上となった。

一方、身体の健康維持に取り組めていない企業では、その理由として「費用対効果が見えにくい（37.9％）」「予算・コストが不足している（36.2％）」が挙げられている。健康投資の必要性は認識されているものの、施策の効果や費用面が実行のハードルになっているようだ。

約半数が不調のサインを十分に検知できず　早期発見に課題

メンタル不調の予防・早期発見に向けた取り組みでは「定期的な1on1面談のルール化（41.2％）」や「マネジメント層に対する研修（35.1％）」が上位に。

しかし、従業員のメンタル不調のサインを検知できているかたずねる項目では「できている」「どちらかというとできている」の合計は51.9％にとどまった。

「どちらかというとできていない（38.8％）」「できていない（9.3％）」を合わせると48.1％に。約半数の企業が、早期発見に課題を感じていることが明らかになった。

復職後の再休職・離職も約6割が経験　継続的なフォローが必要に

また本調査では、メンタル不調による休職から復職した従業員が、再び休職したり離職したりするケースについて、約6割の企業が「経験がある」と回答している。

復職支援としては「配置転換や部署異動の推奨（55.9％）」が最も多く「担当業務量の調整（47.2％）」「リハビリ出社や時短勤務の適用（38.3％）」が続いた。一方、復職をサポートするための取り組みについて「特にない」と回答した企業も、18.8％あった。

なお、今後、従業員の心身の健康を守るための投資については「既に増やすことが決まっている（18.4％）」「現在検討している（59.0％）」と、約8割が前向きな姿勢を示している。領域別では「積極的に取り組みたい」と回答した割合は、メンタルヘルスが57.4％、フィジカルヘルスが47.4％だった。

まとめ

従業員の心身の健康を守るうえでは、不調が表面化してから対応するだけでなく、兆候を早期に捉え、休職後も継続して支援する仕組みが重要となる。

今回の調査では、メンタル不調による休職・退職を経験した企業が約半数にのぼる一方、早期発見や復職後のフォローに課題が残る実態が示された。

健康経営への関心が高まる中、施策の導入だけで終わらせず、従業員が日常的に相談できる環境と、必要な支援を継続できる体制を整えていきたい。