「人的資本経営」という言葉が、もはや経営の共通言語となった今。企業にとって最大の課題は、いかにして「個の力」を引き出し、持続可能な組織へと進化させるかにあります。その強力な処方箋として、現在日本でも急速に注目を集めているのが「メンタリング」です。
Mentor Forの代表として多くの企業の組織変革に伴走してきた経験から断言できるのは、メンタリングは単なる「悩み相談」ではなく、経営・事業成長に直結する、戦略的な人材育成の柱であるということです。連載第2回となる本稿では、「女性・若手リーダー育成」へのメンタリング活用に潜む誤解とリスクについてお伝えします。
カスタマーハラスメント（以降、カスハラ）対策の本質は、企業の評判管理やクレーム削減ではなく、まず従業員を守ることにあります。カスハラという問題と日々向き合っているのは言うまでもなく前線の従業員であり、不当な要求やストレスに過剰にさらされてしまえば、従業員保護の観点からも、企業の存続の観点でも大きな問題となります。従業員を守り、ひいては顧客全体や企業をも守ることに繋がるよう、会社全体で取り組むことを考えましょう。
超高齢社会の進行とともに増え続ける「ビジネスケアラー」。その支援は、もはや福利厚生の一施策ではなく、企業の持続性を左右する経営課題です。2025年4月の法改正を受け、制度整備が加速する一方で、現場では「制度はあるのに使われない」という深刻なギャップが浮き彫りになっています。
このコラムでは、株式会社Works Human Intelligenceで制度設計や人事業務改革に携わってきた眞柴亮氏が、利用を阻む「4つの壁」の正体に迫ります。企業調査から見えたリアルな実態をもとに、支援策を単なる「形」で終わらせず、組織の力へと変えるための具体的な道筋を全6回の連載で示していきます。
