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勤め先に積極的に取り組んでほしい福利厚生は「休暇に関する制度」

2022.07.13

BtoBサービスの比較メディアUtilly(運営会社:株式会社GO TO MARKET、所在地:東京都渋谷区)では、2022年7月に福利厚生に関するアンケート調査を実施した。

調査概要

調査実施日:2022年7月6日
調査対象者:全国の会社員
調査人数:2,039人
居住地:全国
性別:男女
年齢:20歳以上
調査方法:インターネットリサーチ
調査メディア:Utilly(ユーティリー)

調査の詳細はこちら

会社の福利厚生に関する理解度

福利厚生制度への理解について質問した。福利厚生制度について知っていると回答した方は全体の65.4%。全体の17.7%は勤め先の福利厚生について詳細まで理解していると回答した。

福利厚生の満足度

満足度については、55.1%が満足(「とても満足」「どちらかといえば満足」)していると回答した。不満足(「かなり不満足」「どちらかといえば不満足」)という回答は26.7%であった。全体的には肯定的な回答が上回る結果となった。

会社は積極的に福利厚生に取り組んでいると感じるか

勤め先の福利厚生の取り組みに対する印象について質問をした。福利厚生に取り組んでいると感じると回答した方(「積極的に取り組んでいる」と「どちらかといえば取り組んでいる」の合算)は36.9%となった。これは、取り組んでいないと回答した29.3%(「どちらかといえば取り組んでいない」と「消極的」の合算)よりも多い結果となった。一方で「わからない / 回答できない」と回答した方は33.7%であり、取り組み姿勢について明確に判断しづらい状況も見受けられる。

会社に注力してほしい福利厚生施策

注力してほしい福利厚生施策ジャンルについて質問をした。回答数が最も多かったのは「休暇(例)リフレッシュ休暇、病気休暇、夏期特別休暇など」であった。次いで多かったのは「社員の健康促進に関わる福利厚生(例)健診、運動施設の設置・利用など」となった。一方で、低い回答数となったのは「災害(例)遺族年金、労災補償など」「定年退職後関連(例)退職前準備教育、OB会など」「自己啓発(例)社内の自己啓発プログラム、留学制度など」「余暇(例)レクリエーション、保養施設など」などであった。

Utilly(ユーティリー)について

Utillyは、ビジネスサービスをわかりやすく解説する法人サービス比較メディア。法人サービスのレビューコンテンツやホワイトペーパーの掲載ポータルなどの機能を提供している。価値ある新しいテクノロジーやWebサービスをわかりやすく伝え、 読者の仕事体験をよりよくしていく。

まとめ

福利厚生は従業員の働きやすさに直結する制度のひとつである。アンケート結果を参考に自社の取り組みを改めて見直してみてはいかがだろうか。