離職した理由「ワークライフバランスの欠如」初の1位に　ランスタッド調査

ランスタッド株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼CEO：道上淳之介、代表取締役社長：猿谷哲）は、働き手が企業に求める魅力や価値を検証した「エンプロイヤーブランドリサーチ 2026日本版」を公開した。

調査概要

ランスタッド エンプロイヤーブランドリサーチ2026 日本版
調査対象：日本国内の18歳から65歳までの学生・就業者・非就業者 4464名
実施時期：2026年1月
実施方法：オンラインアンケート（標準回答時間14分）
出典元：日本の働き手の離職理由、長年トップの「報酬」を抜き「ワークライフバランス」が初の1位に　企業に求める条件の「世代間ギャップ」が明確化（ランスタッド株式会社）

離職理由の1位は「ワークライフバランスの欠如」

本調査ではまずはじめに、日本の働き手が企業を離れる決定的な理由として、これまでトップだった「不十分な報酬」を抜き「ワークライフバランスを改善するため（33%）」が1位となった。

次いで「仕事内容への興味の欠如（32%）」「悪い職場環境（32%）」が続き「不十分な報酬（31%）」は4位という結果だった。

一方で、企業選びで最も重視する条件は例年通り「魅力的な給与と福利厚生（59%）」が最多に。次いで「職場の雰囲気の良さ（49%）」「ワークライフバランス（49%）」が並んで続く結果となっている。

世代間の「意識の違い」が明らかに

続いて、企業に求める条件や離職理由において、世代による意識の違いが明確になったことを報告。例えば、雇用の安定については年齢が下がるにつれて重視する割合が減少し、X世代では53%が重視しているのに対し、Z世代では38%にとどまっている。

離職の理由についても、ミレニアル世代は「ワークライフバランス」を理由に離職を考える割合が最も高く（36%）、Z世代は「不十分な報酬」への感度が高い傾向にあることが明らかになった。

一方、上の世代では「仕事内容への興味の薄れ」や「職場の雰囲気の悪化」といった要因を離職理由として重視していた。

「リモートワーク」が定着しない日本企業の構造的課題

さらに本調査では、日本において少なくとも一部の時間をリモートワークで働いている層は約2割にとどまっていることが判明。リモートワークが「一般的な選択肢として定着しているとはいえない状況」にあることを、同社は指摘している。

リモートワークを行っていない最大の理由は「職務上、不可能（44%）」だった。現行の職務設計が現場での業務遂行を前提としており、日本企業の構造的な課題が浮き彫りになった。

まとめ

働き手の価値観が変化し、離職理由として「報酬」以上にワークライフバランスが重視されるようになったことが示された。

人材確保が難しくなる中、企業には給与や福利厚生の充実はもちろん、働き方そのものを見直す視点がこれまで以上に求められている、といえる。世代によって重視するポイントが異なることから一律の制度ではなく、多様なニーズに対応できる柔軟な施策設計が重要だと考えられる。

また、リモートワークが十分に浸透していない背景には、業務内容や職務設計そのものに課題があることも浮き彫りになった。勤務制度の整備をはじめ、業務の進め方や役割分担を含めた職務設計を見直し、従業員が長く働き続けられる環境づくりを進めていきたい。